矢野経済研究所が発表した「国内のスポーツ用品市場に関する調査」結果によると、2023年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷金額ベース）は前年比0.2％増の１兆6493億円になると見込んでいる。2020年以降の新型コロナ感染症拡大により冷え込んだスポーツ用品市場を支える存在となってきたゴルフ、アウトドア、サイクルスポーツ、釣りといったアウトドアレジャー系分野については、新規参加者数が落ち着いて需要が低減した。
また、コロナ禍の需要拡大に伴い、2023年には供給過多となり、販売単価の下落とともにメーカーの発注数も減少して苦戦となった。一方で、スポーツシューズなど、特定のオケージョンでの使用を想定していないアイテムの多い分野や競技系分野などは、コロナ禍の影響低下とともに需要回復が進み2022年を上回る分野が多くなった。このように分野ごとの好不調が見られる中で、2023年は市場全体としては横ばいに近い微増推移を見込む。
2023年の市場規模を前年と比較した場合、アウトドアレジャー系分野が苦戦となるが、コロナ禍からの数年単位での成長という観点でみると、コロナ禍前の2019年から781億5000万円の成長を見込むが、アウトドアレジャー系分野の成長による部分が大きい。一方、競技系分野は「サッカー・フットサル」と「バドミントン」が「コロナ禍前超え」となっているが、大半の分野は依然としてコロナ禍前の水準には戻っていないとみる。
また、特定のオケージョンを想定しないアイテムの多い分野についても、「スポーツシューズ」はコロナ禍前を超えているものの、「アスレチックウエア」はまだ下回ると見込む。つまり、「コロナ禍前からの成長」という観点では、コロナ禍におけるアウトドアレジャー系分野の成長分がまだ大きな効果をもたらしているといえる。それだけコロナ禍におけるアウトドアレジャー系分野の成長幅が大きかった。
2024年のスポーツ用品国内市場規模は前年比3.0％増の１兆6984億4000万円と予測。全17分野のうち、「ラグビー」と「スキー・スノーボード」を除く15分野が2023年からプラス成長を予測する。ただし、コロナ禍からの回復という成長要因が2023年中にはほぼなくなるとみられる。インバウンド需要の回復と、メーカー各社の上代値上げが市場底上げ要因になり得るが、その他の成長要因に乏しく、市場の成長の先行きは不透明とみている。