東京商工リサーチが発表した「大手居酒屋チェーン店舗数調査」結果によると、大手居酒屋の店舗が、この夏に6000店を割り込んだ。居酒屋・バーを運営する主要上場14社の2021年９月末の飲食店舗数は、新型コロナ感染拡大前の2019年12月と比べ1242店減った。2019年12月末の7200店を起点にすると、１回目の緊急事態宣言解除直後の１年３ヵ月前（2020年６月末）にかけ、半年間で554店（7.6％）減少と一気に店舗撤退が進んだ。
その後は、半年前（2021年３月）にかけ、四半期ごとに150～200店のペースで閉店が続いた。ただ、３ヵ月前（89店）、直近（105店）は100店前後の閉店にとどまっている。コロナ前と比べ減少率が最も大きかったのは、「金の蔵」などを運営するSANKO MARKETING FOODSの▲49.0％減。以下、ＪＦＬＡホールディングスの▲43.8％減、首都圏のターミナル駅周辺で展開するダイヤモンドダイニングの親会社・ＤＤＨＤの▲30.3％減と続く。
緊急事態宣言が全面解除された10月１日以降、午後８時までのアルコール飲料の提供を解禁。10月25日、宴席などを除く少人数に限りアルコール飲料の提供が終日可能となり、居酒屋運営の大手各社でも９月までとは一転し、客足は回復基調にある。上場各社の月次売上では、前年同期を下回っていた客単価が10月以降、９割台まで回復する企業も出てきた。客足が次第に回復し、居酒屋の滞在時間や客単価のアップも見込まれている。
ただ、各社とも居酒屋業態の新規出店には慎重姿勢を崩していない。「甘太郎」などの居酒屋を展開するレインズインターナショナルも新規出店は焼肉「牛角」や、首都圏を中心に出店を加速しているとんかつ店の新規オープンが主だ。一方、串カツ田中ＨＤは、コロナ前から直近にかけ23店（8.4％）増加。都心郊外や住宅街など出店立地も多岐に渡り、串カツなどのメニューに特化した業態が他社との差別化にもつながっているようだ。
緊急事態宣言は解除されたが、感染動向をにらみ居酒屋チェーン各社は、まだ新規出店は慎重な姿勢で臨むとみられ、店舗数は一部業態を除き微減傾向で推移するとみられる。今後の感染状況次第だが、ＧｏＴｏイート再開への期待感から再び、積極出店に転じる企業も現れるとみられ、居酒屋運営各社を取り巻く不透明感は徐々に解消に向かう可能性も出てきている。
同調査結果は↓