三菱総合研究所が全国の20～60歳代の男女を対象に実施した「2025年開催の大阪・関西万博に関する意識調査」結果（有効回答数2000人）によると、2025年に大阪・関西万博が開催されることの認知度は、全国では80.4％となり、類似調査における2020年６月時点の63.0％から17.4ポイント上昇した。エリア別にみると、京阪神圏が最も高い94.6％で、中京圏は84.6％、首都圏は77.8％だった。
また、大阪・関西万博の開催を認知している人であっても、会場が夢洲であることの認知度は半数程度の50.5％、ロゴマークの認知度は40.8％、コンセプトや事業テーマ等の認知度は３割程度にとどまっていたことも明らかになった。他方、大阪・関西万博に関する関心度については、全国では29.5％となり、エリア別にみると、京阪神圏が最も高い49.5％で、中京圏は31.3％、首都圏は23.8％だった。
関心がある人は、人口の多い首都圏では４人に１人程度、開催地を含む京阪神圏でも５割程度にとどまる。年代別にみると、60～69歳は認知度が最も高く89.3％だが、関心度は29.4％。一方、20～29歳は認知度が76.5％と、60～69歳と比較して低いものの、関心度は最も高い32.9％。大阪・関西万博について、60～69歳は一般的な情報として認知している一方で、20～29歳は、関心がある人を中心に認知しているとみられる。
調査結果を踏まえて三菱総研は、「大阪・関西万博を契機とした未来社会の実現に向けて、まずは開催地である大阪・関西で、万博への関心度をさらに高めていくこと。開催認知者の中で、会場やロゴマークの認知度は40％超なのに対して、コンセプトや事業テーマ等の認知度は３割程度にとどまることから、認知度は低いが関心度が高い20歳代を中心に、万博のコンセプトや事業内容の魅力を伝えていくことが重要」との考えを示している。
さらに、「まずは京阪神圏において、万博への期待の高かった『食料の安定供給と食品ロスの削減（期待度47.8％）』、『言語の壁を感じさせない環境を実現する自動翻訳（期待度46.3％）』に関連した取組みを強化し、訴求することが有効と考えられる。その結果、大阪・関西における機運醸成、さらには首都圏等の他エリアにおける認知度・関心度の向上への波及効果が期待される」とコメントしている。
同調査結果は↓