博報堂ＤＹメディアパートナーズが、生活者のメディア接触の現状を捉えるため、東京都・大阪府在住の15～69歳の男女を対象に今年１月から２月にかけて実施した「メディア定点調査」結果（有効回答数962人）によると、2021年のメディア総接触時間は昨年から39.2分伸びて450.9分（１日あたり／週平均）と過去最高となったことが分かった。メディア定点調査開始以来、最大の伸びとなった。
各メディア別にみると、「携帯電話／スマートフォン」（139.2分、昨年から18.0分増）を始めとして、「タブレット端末」（36.1分、同9.7分増）、「パソコン」（73.3分、同8.4分増）の接触時間が伸びた。「携帯電話／スマートフォン」（30.9％）、「タブレット端末」（8.0％）、「パソコン」（16.3％）の合計が全体に占める割合は55.2％と大きく増加。「テレビ」の接触時間は5.8分増加して150.0分と2019年（153.9分）と同程度に戻った。
定額制動画配信サービスの利用は昨年から9.7ポイント上昇して46.6％と半数に迫った。コロナ禍前から伸びており、２年前の2019年からは18.8ポイント増加し、急速に成長。テレビ受像機のインターネット接続率も45.8％（昨年から5.3ポイント増）と半数に迫る勢い。動画をテレビで見ることができるストリーミングデバイスは４人に１人（25.5％）が所有するようになり、テレビを取り巻くメディア環境は目覚ましく変化している。
テレビの利用時間に何を入れたのかを聴取した結果、「有料動画」（昨年から8.4ポイント増の21.8％）・「無料動画」（同3.6ポイント増の22.6％）ともに増加し、２割を超えた。動画視聴をテレビ視聴と捉えている生活者が増加し、「テレビを見る」という概念が拡張した。ちなみに、「テレビ番組をリアルタイムで見る」は87.6％（同3.3ポイント増）、「録画したテレビ番組を見る」は72.5％（同▲0.5ポイント減）となっている。
生活者のメディア意識・態度の変化の大きさを見るべく、意識・態度に関する63項目を昨年と今年のスコアの差分でランキングしたところ、「好きな情報やコンテンツは、好きな時に見たい」が最も変化し、昨年から6.3ポイント増加して63.7％と６割を超えた。定額制動画配信サービスなどの充実によりコンテンツが飛躍的に増加し、自分の好きな時にメディアに接触する環境が整ったと言える。
同調査結果は↓
https://www.hakuhodody-media.co.jp/newsrelease/report/20210524_29812.html