「タピオカ」は、今回は息の長いブームが続くかと思われた矢先に、新型コロナウイルス感染拡大に襲われた。「タピオカ屋さん」の店舗前には若者が列をなし、片手に容器を持ち街中を歩くシーンがすっかりおなじみになった。そんな「タピオカ」ブームのピークアウトも囁かれるなか、東京商工リサーチが発表した「タピオカ屋さん動向調査」結果によると、タピオカを扱う企業数は１年前の２倍に増えていることが分かった。
同社の保有する企業データベース（約390万社）で、「タピオカ」専業及び関連事業を営む企業は、2020年８月末で125社を数える。１年前の2019年８月は60社で、この１年で２倍に増えた。2019年９月から2020年３月までの期間で、タピオカ関連企業は52社増えた。このうち、新設法人はほぼ半数の24社だった。また、コロナ禍の2020年４～８月にタピオカを扱い始めた企業は13社だったが、新設法人は２社にとどまった。
コロナ禍で新設法人数が激減し、伸び率は鈍化している。だが、タピオカ入りドリンクの種類を増やしたり、ニューノーマルに合わせたテイクアウトのシステム整備など、ブームを一過性で終わらせない取組みもみられる。元々、タピオカは夏場に需要が盛り上がり、冬場は落ち着く傾向にある。しかし、2020年は年初から新型コロナの影響が広がり、収束の見通しも立たないことから、ブーム沈静化は見極めにくくなっている。
このため、「タピオカ」を事業のメインに据え、新規参入するには難しい事業環境で、「タピオカ」関連企業の増加にブレーキがかかったとみられる。名古屋市内でタピオカドリンク店を展開する企業の担当者は、「周囲で新規出店のペースは落ちたように感じるが、極端に店舗数が減少した印象はない」と語り、「ブームが落ち着いてきた代わりに、『タピオカ』が広く定番化してきたように感じる」とタピオカ人気の定着を感じているようだ。
タピオカブームは偶然にも、大不況と時期が重なる。第１次ブームの90年代はバブル崩壊、第２次ブームの2008年はリーマン・ショック、そして第３次ブームは新型コロナウイルス感染拡大に重なった。ブームにも乗って2019年４月から2020年８月までのわずか１年半で、タピオカ関連企業数は約４倍に増加した。コロナ禍において消費者行動が変化する中で、今後どう消費者にアプローチしていくのか真価が問われている。
同調査結果は↓