帝国データバンクがこのほど発表した「遊園地・テーマパーク経営企業の実態調査」結果によると、2018年の162社の収入高合計は約8711億8300万円で、前年比1.6％の微増となった。各社の収入高の増減をみると、2018年に増収となった企業は162社中53社（構成比32.7％）で、前年から7.4ポイントの増加。一方で減収となった企業は33社（同20.4％）で、増収企業数が減収企業数を上回った。
遊園地・テーマパーク経営企業162社のうち2017年、2018年の２期連続で損益が判明した106社をみると、2018年の黒字企業は83社（構成比78.3％）と約８割を占めて、前年から４社増加した。また、このうち２期連続の黒字企業は72社（同67.9％）となった。他方、赤字企業は23社（同21.7％）。うち、２期連続で赤字となった企業は16 社（同15.1％）となった。
収入高規模別にみると、2018年決算の「１億～10億円未満」と「１億円未満」の合計は162社中97社で全体の約59.9％を占める。2017年決算比で「10億～50億円未満」で増収企業が９社、「１億～10億円未満」で２社増加したことが収入高を押し上げた。「（株）バンダイナムコアミューズメント」（東京都港区）では、ＶＲ（仮想現実）を活用した機器開発や施設の出店が増収に寄与し、収入高「500億円以上」に到達した。
地域別では、11地域中９地域の収入高合計が増加。伸び率トップは「近畿」(前年比6.7％増)、次いで「甲信越」（同4.6％増）、「九州・沖縄」（同4.0％増）が続いた。特に「近畿」では、期中に閉園した「スペースワールド」を運営していた「（株）ジャパンパーク＆リゾート」（兵庫県姫路市）が閉園前の広告ＣＭや、同じく運営している「姫路セントラルパーク」の小型イベントを積極的に展開したことが増収に寄与した。
「九州・沖縄」では熊本地震の影響が減退し、観光客の回復から前年比増加となった。減少率トップとなった「北陸」（同6.7％減）は、北陸新幹線の特需により観光事業が好調である一方で、夏場の猛暑や天候不順、台風が影響した。2018年の地域別収入高合計トップは、「関東（東京除く）」で約4533億4700万円。次いで「東京」が約1635億7100万円となり、関東全体の収入高合計は約6169億1800万円と全地域の約70.8％を占めた。
同調査結果は↓