矢野経済研究所が29日に発表した「化粧品市場に関する調査」結果によると、2017年度の国内化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）は、前年度比3.0％増の２兆5450億円となった。総市場の伸長に伴って製品カテゴリー別でも、2017年度も全てのカテゴリーで前年度実績を上回って推移した。要因としては、訪日外国人客によるインバウンド需要の取込みの継続や、日本人の化粧品への需要増加などがある。
2017年度の化粧品市場をカテゴリー別にみると、「スキンケア市場」が構成比46.6％（１兆1850億円）と最も高く、「メイクアップ市場」が同22.6％（5752億円）、「ヘアケア市場」同17.5％（4451億円）、「男性用化粧品市場」同4.8％（1209億円）、「フレグランス市場」同1.2％（303億円）と続いた。伸び率ではメイクアップ市場が一番であるものの、スキンケア市場は46.6％とほぼ半数を占め、主要マーケットとして市場をけん引した。
2017年度のスキンケア市場は、機能性美容液などのスキンケア製品投入が大きなインパクトとなり市場が大きく拡大した。2016年度は一服感のあったインバウンド需要も、洗顔料、化粧水、美容液、フェイスパックを中心に訪日外国人客需要の取込みが進み市場に寄与した。2017年度の注目アイテムとして、機能性美容液、敏感肌化粧品、オールインワンジェル、自然派・オーガニック化粧品などが挙げられている。
2017年度以降の国内化粧品市場は微増傾向で推移する見通しで、2018年度の国内化粧品市場規模（メーカー出荷金額ベース）を前年度比2.6％増の２兆6100億円と予測。毎年増加を続ける訪日外国人客は、東京五輪に向けて増加する見込み。また、再訪日する外国人も増えており、インバウンド需要の継続的な獲得が進むとともに、日本で化粧品を購入した外国人に対する越境ＥＣなどアウトバウンド需要の獲得も進むとみられている。
同調査結果は↓
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2018