矢野経済研究所が発表した「インターネト広告に関する調査」結果によると、インターネット広告国内市場規模は年々拡大しており、2017年度には前年度比11.7％増の約1.3兆円、2018年度には約1.5兆円を超えると予測している。ＰＣブラウザ向け広告に比べ、スマートフォン広告が市場を牽引。広告種別では、検索連動型（サーチ）広告やネット広告メディアのサイトを多数集めたアドネットワークなどの好調から、運用型広告が拡大している。
また広告フォーマットでは、インフィード広告（コンテンツ配信用に加工したフィードと呼ばれるフォーマット内に表示される広告）や動画広告が拡大しており、メディア（媒体）としては、ソーシャルメディアが主流である。動画広告の拡大の背景には、YouTubeを始めとした動画プラットフォームにおける動画広告配信の拡大や、インフィード広告における動画フォーマットへの切替えがある。
動画プラットフォームにおける動画広告の拡大に関しては、動画閲覧者（インターネットユーザー）側において、動画コンテンツの充実による動画サイトの利用が進んでいる。こうした消費者（インターネットユーザー）行動の変化により、既存の広告主における動画広告の利用が活発化したほか、大手ブランド企業（広告主）においても動画広告の新規利用などが拡大した。
ソーシャルメディアを始めとしたメディアにおいても、動画フォーマットが増加しているため、広告主における動画広告への需要も拡大。今後も消費者の動画視聴の増加、広告配信事業者による動画広告枠の拡大、広告主における動画広告需要が続くものとみられ、市場拡大の原動力になる。また、動画で表現するメディアは今後更に増えることが予測され、新たな動画プラットフォームが出現する可能性がある。
こうしたなか、既存のアドネットワークなどにおいても、静止画から動画フォーマットへ移行していくことが想定される。インターネット広告国内市場規模は2022年度には約2.4兆円にまで拡大すると予測。今後もインフィード広告や動画広告の拡大を背景に、運用型広告が市場全体の拡大を牽引するとみる。また、AmazonなどのＥＣサイトが新たな広告プラットフォーマーとなり、インターネット広告市場の拡大に寄与するものとみている。
同調査結果の概況は↓
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/1948