スポーツというジャンルのなかでも、根強い人気を誇るゴルフ。同業界はレジャー産業の一角として存在感を示しており、業界動向に注目が集まる場面は少なくない。一方、近時は競技人口の減少や高齢化が進むなか、若年層の取込みや女性プレーヤーの獲得が喫緊の課題となっている。このほか、多くのゴルフ場が預託金の償還問題を抱えているなど、経営課題は山積している。
帝国データバンクがこのほど発表した「ゴルフ場経営業者951社の経営実態調査」結果によると、ゴルフ場経営業者951社の収入高合計は、2017年は約6456億3300万円だった。同調査は、2018年５月時点の同社保有の企業概要データベースの中から、３期連続（2015年～2017年決算）で業績比較可能なゴルフ場経営業者951社を抽出し、収入高の推移などについて分析したもの。
951社の収入高合計は、2016年（収入高合計：約6478 億1100万円）は、前年の2015 年（同：約6301億7800万円）を2.8％上回り回復がうかがえたが、2017年は一転して前年を0.3％下回り減少に転じた。2016年に「増収」となった企業は359社（構成比37.7％）。一方、2017年は「増収」となった企業が前年比29.5％減少の253社（同26.6％）となったほか、「減収」が353 社まで増加し、構成比37.1％と高い割合を占めた。
ゴルフ場経営事業者の倒産件数の推移をみると、2015年は22件（前年14件）となり３ 年ぶりに増加した。以降、2016年（18件）、2017年（12件）は減少傾向にあったが、2018年は４月までのわずか４ヵ月間ですでに13件発生しており、前年を上回るペースで倒産が発生している。このペースが続いた場合、2018年は年間40件前後の倒産が発生する可能性がある。
これまでは、ゴルフ場経営業者が倒産したとしても、 他社にゴルフ場運営が引き継がれるケースが少なくなかった。しかし、近年は倒産後にゴルフ場が閉鎖するケースやソーラ事業に転用されるケースが増えてきており、今後は経営業者の倒産増加とともに、国内ゴルフ場の減少が一層進むことが危惧されている。
同調査結果は↓
http://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p180503.pdf