博報堂の生活総研が、首都・名古屋・阪神在住の20～69歳の男女の消費者1500名を対象に実施した「来月の消費予報」によると、６月の消費意欲指数は45.2点で、前月比は－2.4ポイント、前年比でも－2.6ポイントとともに低下した。また、特に買いたいモノ・利用したいサービスがある人の割合は、全体では前月比＋0.6ポイント、前年比－3.6ポイントの27.1％となった。
消費意欲指数は、調査パネルの一般生活者1500名に対し、「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの来月（６月）の消費意欲は何点ぐらいか」と質問したもの。例年６月は、大型連休と夏休みの狭間で消費意欲指数が低下する月だが、今年は前月比・前年比ともに低下し、６月として過去10年の最低値となった。
消費意欲指数の理由（ＯＡ）を前月と比べると、連休や季節催事が少ない６月らしく｢季節柄の出費や意欲向上（21年５月129件→21年６月59件）｣が大きく減っているのに加え、｢自粛要請/緊急事態宣言のため(５月91件→６月123件)｣など、コロナ禍に関する消費にネガティブな回答が増加している。感染者数増加に伴う緊急事態宣言の延長や地域拡大などが、前月からの消費意欲の低下を大きくしているようだ。
前年６月は自粛の反動による消費意欲の高まりで、指数は過去５年の最高値だったが、今年はその反動も落ち着いたようだ。消費意欲指数の理由を前年と比較すると、｢反動で買い物や外出したい（20年６月80件→21年６月21件）｣や｢（コロナで）我慢しているので消費したい（同51件→５件）｣は前年から大きく減少。さらに、｢コロナの状況が緩和・収束しそう（同40件→８件）｣といった、コロナ収束に期待する回答も減っている。
コロナ禍が１年以上に長期化し、自粛の反動による消費が一巡したうえに、コロナ収束への期待も持てず、例年以上に消費意欲が落ち込んでいることがうかがえる。また、カテゴリー別の消費意向では、前年と比べて｢外食｣、｢理美容｣、｢旅行｣、｢レジャー｣など外出関連のカテゴリーが20件以上減少しているが、前月と比べると｢日用品｣、｢理美容｣は20件以上増え、日常生活で必要度の高いカテゴリーへの消費意向は健在のようだ。
同調査結果は↓