コロナ禍での転職活動、影響を受けた人は63.5%

 リクルートが発表した「コロナ禍における転職活動の実態調査」結果(有効回答数1040人)によると、で全体の36.5%が「新型コロナの影響と、転職活動をはじめたきっかけは、特に関係がない」と回答した。それ以外の63.5%は、新型コロナが転職活動の何らかのきっかけになっていると回答しており、多くの人にとって、コロナ禍が自分自身のキャリア形成や働き方を見つめ直す要因になっている様子がみてとれる。

 新型コロナが転職活動のきっかけになった理由(複数回答)は、「新型コロナの環境下での、会社の戦略や方向性に不安を感じたため、転職を検討した」という項目の選択率が35.1%と最も高い。次に「新型コロナの影響で、よりやりがいのある仕事をしたいと思ったため、転職を検討した」(26.7%)が続いた。一方で、最も選択率が低いものは、「新型コロナの影響で収入が減ったため、転職を検討した」(11.8%)だった。

 転職活動中の人が、企業へ応募する際に最も重視する点は、「やりたいことを仕事にできる」(56.3%)で、唯一選択率が過半数を超えている。次に「将来的に年収が上がる見込みがある」(49.3%)、「給料水準が高い」(47.1%)といった収入面に関する項目が続いた。新型コロナの感染拡大という非日常的なできごとのなかで、転職活動者が自分自身のキャリアや仕事を見つめ直している様子が推察される。

 企業へ応募する際に最も重視する点について、年代別と男女別で比較した結果、年代別の比較で最も差分が大きい項目は「育休や産休を取りやすい」(16.6ポイント差)で、20代が30~50代を大きく上回っている。30~50代のほうが高い選択率だった項目は「長期間の雇用が保証されている」(6.1ポイント差)。男女別では、福利厚生や育休・産休といった項目を中心に、差分が大きい項目は男性より女性の選択率が高い結果を示している。

 同調査結果は↓

https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/2021/0419_8308.html