リクルートマーケティングパートナーズが、直近１年以内に入籍した全国の20代～40代の女性を対象に実施した「新婚生活実態調査2020」結果（有効回答数4127人）によると、2020年に結婚を機に、インテリア・家具、家電製品のいずれか、または両方を購入した人の割合は66.8％で、前回調査（2018年）の70.7％より減少した。一方で、購入金額の平均は59.0万円で、前回調査（52.1万円）より増加している。
インテリア・家具購入者の割合は55.8％で、前回調査より3.6ポイント減少。入籍時期別のインテリア・家具の購入者の割合の傾向をみると、「10～12月」にかけて減少していく傾向は前回調査と同様の結果となった。インテリア・家具の購入金額の平均は31.5万円。入籍時期別の購入金額の平均においては、「10～12月」購入者の金額が35.2万円と前回調査（30.8万円）と比較し高い。
家電製品の購入者の割合は57.6％で、前回調査より2.3ポイント減少。入籍時期別の家電製品の購入者の割合の傾向を見ると、「10～12月」にかけて減少していく傾向は前回調査と同様の結果となった。家電製品の購入金額の平均は37.8万円であり、３回調査（2017年・2018年・2020年）の中で最も高くなっている。入籍時期別の購入金額の平均においては、「10～12月」購入者の金額が40.6万円と前回調査（33.5万円）と比較し高い。
インテリア・家具の購入先（複数回答）は、上位３項目が、「ホームセンターの家具売り場」（80.5％）、「インテリアショップ・家具専門店」（46.9％）、「インターネット通販」（37.2％）となった。家電製品購入先（複数回答）では、「家電量販店」が90.3％と突出して多く、次いで「インターネット通販」（24.4％）、「ホームセンター」（8.7％）と続く。インテリア・家具、家電製品ともにインターネット通販の利用率が増加傾向にある。
インテリア・家具、家電製品を購入する際の行動をみると、「妻の意見」や「夫の意見」が減少し、「二人の合意」での購入割合が増加。結婚を機に新居を購入する割合は17.0％と２割近くを占め、前回調査より3.5ポイント増加。クルマにおいても14.4%が新規購入。また、夫婦の家計管理状況で、生活費の支出及び家計管理をそれぞれで行う「独立型家計」（9.8％→13.1％）、同夫婦二人で行う「協働型家計」（16.9％→23.9％）が増加している。
同調査結果は↓