エン・ジャパンが、運営する人事向け総合情報サイト『人事のミカタ』上でサイト利用企業を対象に昨年11月から12月にかけて実施した「オンライン商談実態調査」結果（有効回答数374社）によると、オンライン商談の導入状況は、65％が「導入している」と回答した。業種別にみると、導入率が80%を超えているのは「IT・インターネット関連」（92%）、「広告・出版・マスコミ関連」（85%）、「コンサル関連」（83％）だった。
一方、導入率が50％を下回ったのは、「不動産・建設関連」（45%）、「流通・小売関連」（42%）、「金融関連」（25%）だった。また、オンライン商談導入企業の導入時期は、82%が「2020年３月以降（新型コロナウイルス流行後）」と回答。オンライン商談を導入した背景（複数回答）は、「新型コロナウイルス感染拡大を受けて」が88%と最多、「遠隔地との商談を効率化するため」（54％）、「移動・出張等のコスト削減のため」（50％）が続いた。
オンライン商談を実施する際に気をつけたことや工夫点（複数回答）では、最も多かったのは「事前準備を行なう（カメラやマイク設定、通信環境など）」（85％）だった。次いで、「商談相手への事前案内（接続方法、注意点など）」（37％）、「オンライン商談用に機材・ツールを購入した」（32％）、「対面より伝わりやすいリアクション（相槌など）」（24％）、「商談を行う場所の確保」（21％）などが挙げられた。
オンライン商談の利点（複数回答）としては、「新型コロナウイルス感染拡大に対応できる」（87%）、「移動・出張等のコスト削減ができる」（85%）。一方、懸念（同）では、「通信トラブルのおそれ」（61%）、「コミュニケーションの難しさ」（59%）。新型コロナへの対策に加え、オフライン商談よりも時間・費用削減が叶うことにメリットを感じている一方、コミュニケーションがスムーズに行えるかを不安視していることがうかがえる。
オンライン商談の未導入企業が導入していない理由（複数回答）については、最も多かったのは「対面でないと商材・サービスの案内が難しいため」（61％）、次いで、「機材・通信環境が整っていないため」（40％）、「そもそも業態として商談機会が少ない」（36％）が続いた。今後のオンライン商談の導入意向は、「（積極的に＋どちらかといえば）導入したい」と、「導入したくない」はどちらも同率で37％だった。
同調査結果は↓
https://corp.en-japan.com/newsrelease/2021/25152.html