労働政策研究・研修機構が発表した「病気の治療と仕事の両立に関する実態調査（ＷＥＢ患者調査）」結果（有効回答数7694人）によると、過去５年間の病気治療（経過観察を含む）において、雇用者の疾患罹患時に在籍した会社で治療していた主な疾患は、「糖尿病」が34.3％で最も多く、次いで、「がん」（19.8％）、「難病」（17.6％）、「心疾患」（15.9％）、「脳血管疾患」（6.3％）、「肝炎」（6.0％）となっている。
罹患した疾患の通院頻度（疾患罹患後から１年間の間での平均）は、いずれの疾患も、「月１回程度」の割合がもっとも高く、次いで、「３ヵ月に１回程度」の割合も高い。勤め先への相談・報告（複数回答）は、全体で、「所属長・上司」が63.2％で最も多く、次いで、「同僚」が29.4％、「人事労務担当者」が12.4％、「産業医」が12.2％などとなっている。「勤め先には一切相談・報告しなかった」は26.9％だった。
治療・療養のために連続２週間以上の休み（休職期間）の取得状況では、「取得した」が30.9％と３割にとどまり、「取得していない」が51.9％、「そもそも休職制度がない・適用されない」が17.2％。取得した休職期間は、「１ヵ月程度」が31.5％と最も多く、次いで、「２週間程度」が26.3％、「２ヵ月程度」が13.6％、「３ヵ月程度」が9.4％などとなっている。「３ヵ月以下」の合計は80.8％とほぼ８割だった。
疾患罹患後、疾患を罹患した際の勤め先の退職状況では、「現在も同じ勤め先で勤務を続けている」（78.3％）とする人が約８割を占める（「現在も同じ勤め先で休職中」は1.0％）。一方、退職関係の回答についてみると、「依願退職した」（14.7％）、「会社側からの退職勧奨により退職した」（3.6％）、「解雇された」（1.7％）、「休職期間満了により退職した」（0.7％）となっている。
退職した人の合計は20.7％だが、その退職理由（複数回答）では、疾患に関連する退職理由として、「仕事を続ける自信がなくなった」（23.3％）が最も多く、次いで、「会社や同僚、仕事関係の人々に迷惑をかけると思った」（15.7％）、「治療・療養に専念するため」（14.6％）、「治療や静養に必要な休みをとることが難しかった」（12.9％）、「残業が多い職場だったから」（10.7％）などが続いた。
同調査結果は↓
http://www.jil.go.jp/institute/research/2018/180.html