日本政策金融公庫農林水産事業は、全国の20歳代～70歳代の男女2000人を対象に本年１月に実施した「消費者動向調査」において、米や野菜、果物、牛肉をはじめとする11 品目の食品について、購入場所や購入時の判断基準を調査した。その調査結果によると、食品の主な購入場所（３つまで回答）については、全ての品目において「食品スーパー」とする回答が最も多くなった。
品目別でみると、米は「生産者からの購入」（14.9％）、「通販・宅配」（9.8％）が他品目より高く、他品目に比べ生産者の顔が見える購入方法が選ばれていることがうかがえる。また、野菜と果物は「直売所」（各13.8％、10.1％）、牛乳乳製品と卵は「ドラッグストア」（各16.2％、9.9％）、総菜と弁当は「コンビニエンスストア」（各12.3％、33.0％）の割合が他品目よりそれぞれ高くなった。
食品購入時の判断基準（３つまで回答）は、全品目で「価格」が最も高くなった。前回調査（2015年１月調査）と比較すると、多くの品目で「価格」の割合が上昇し、その他の「鮮度」、「国産」、「国内産地」、「味」、「安全性」などの判断基準は低下している。特に、「国産」、「安全性」は４品目で、「味」は３品目で前回調査から10ポイント以上低下。また、「味」については、全ての品目で前回調査より低下している。
品目別にみると、米は、「価格」（66.9％）に次いで「国内産地」（56.3％）、「銘柄」（44.3％）、「味」（31.8％）の順になっており、米の購入時には産地や銘柄などの所謂ブランドも重視されていることがうかがえる。また、果物は「国産」（23.3％）よりも「味」（29.3％）が上位となっており、産地情報よりも糖度などの「味」の情報が購入の判断に影響を与えていることがうかがえる。
年代別に米を購入する際の判断基準をみると、「価格」は若い世代ほど割合が高く、「銘柄」及び「国内産地」は高齢世代ほど割合が高くなった。特に「国内産地」及び「銘柄」は年代による差が顕著であり、20代は70代の約半分の割合になった。
同調査結果は↓