マイナビが、人材採用に関して、採用実施・手法選定・雇用の決定のいずれかの決裁権を持つ採用担当者を対象に実施した、新卒、中途、契約社員、パート・アルバイト、派遣社員などの「マイナビ人材ニーズ調査」結果（有効回答数2077人）によると、2019年度の採用実績について、最も高い割合で実施されたのは「中途採用」（77.3%）で、2020年の採用予定に関しても「中途採用」（81.1%）が最も高かったことが分かった。
全雇用形態で2019年の採用実績よりも2020年の採用予定の割合が高く、人材採用に苦戦している企業が多いことがうかがえる。また、多様な人材活用を進める上で、世代などによって対象を分け、それぞれ期待すること・懸念することは、ミドル（40～54歳）・シニア（55～64歳）・シルバー（65歳以上）世代では「経験値・スキル」が最も高く、特にミドル世代では55.5％と半数を超えた。
懸念点として最も高い項目は、ミドル世代で「労働対価（給与）」が24.2％、シニア世代・シルバー世代では「体力・健康」（シニア世代：25.7％、シルバー世代：29.3％）。若手世代（20～30代）は、期待点では「労働力」（43.3％）が、懸念点では「ストレス耐性」（36.9％）が最も高かった。同世代が全て同じ状況ではないが、様々な世代のそれぞれの強味を活かし、また弱味を補填しあうことで組織を構成していこうとする様子がうかがえた。
１人当たりの採用コストは、いずれの雇用形態においても「（前年と）変わらない」との回答が最多だったが、「採用目標達成のため、この１年で基本給（パート・アルバイト、派遣社員は勤務開始時給）を上げたことがある」との回答は、全ての雇用形態で前回調査（2018年）の結果を上回り、半数を超えていた。人材確保が厳しい状況が続くなか、求職者に対して提示する給与面の条件を少しでも良くしようとする求人側の意向がうかがえた。
2020年４月に適用される「同一労働・同一賃金」について2019年末時点での対応状況については、約半数に当たる50.5%がなんらかの対応を実施している（「すでに対応済み」15.8%＋「一部対応済みで、現在準備を進めているところ」34.7%）と回答した。しかし、上場企業と非上場企業では大きく差があり、企業規模や制度に対応する部署のマンパワーによってバラつきがみられる。
同調査結果は↓
https://saponet.mynavi.jp/release/enterprise/needs/recruitment_needs_2019/