矢野経済研究所が発表した「国内スマホゲーム市場に関する調査」結果によると、2017年度のスマホゲーム国内市場規模（メーカー売上金額ベース）は、前年度比8.9％増の１兆290億円で市場拡大が続く見通しとなった。複数の有力ＩＰ（知的財産）を搭載したタイトルが長期にわたり人気を持続させているほか、有力国内ゲームメーカーによる継続した新規タイトルの投入や海外ゲームメーカーの本格的な参入などで市場が伸長している。
その一方で、スマホゲーム市場はここ数年で市場全体が急速に成熟し始めており、これまで以上に開発期間とコストを掛けて新作タイトルをリリースしても、十分な人気を獲得できないケースが増えている。現状ではリリースから数年経過している既存タイトルへの人気が継続する傾向にあるため、有力なＩＰを使用した新規タイトルであっても人気を獲得することは難しく、ヒット創出の難易度が高まっている。
2018年に入り、家庭用ゲームやＰＣオンラインゲームのほか、スマホゲームでもｅスポーツに参入するタイトルが出始め、注目を集めた。「パズル＆ドラゴンズ」や「モンスターストライク」の２大ゲームを中心にプロプレイヤーによる賞金制イベントが実施されるなど、プロスポーツを目指す取組みも行われるなか、ｅスポーツへの登用や認知向上によってスマホゲームユーザーのさらなる拡大が期待されている。
2018年度のスマホゲーム国内市場規模（メーカー売上金額ベース）は、前年度比で3.0％増の１兆600億円を予測。2016年から本格的な市場参入を果たした家庭用ゲーム大手の任天堂による積極的な有力タイトルの展開や、これまでの日本国内での実績から中国や韓国などの海外メーカーによるクオリティの高いタイトルの継続した投入が期待されるため、2018年度も安定的な成長を予測する。
また、国内メーカーでは有力ＩＰを使用した協業での取組みでリスクを分散しながらヒットタイトル創出を目指す動きが活発化し、今後も多くのＩＰタイトルが市場に投入され、安定的な人気を獲得するタイトルが増えていくとみている。良質なタイトルの継続した投入やスマートフォンのハードウェアの性能の向上とともにネットワーク環境がより整備されることもあり、国内市場全体では緩やかに拡大していくと予測している。