わが国の2018年の総広告費、６兆 5300億円のうち、「インターネット広告費」は、全体の26.9％、１兆7589億円（前年比16.5％増）を占めている。そこから「インターネット広告制作費」を除いた「インターネット広告媒体費」は、１兆 4480億円（同18.6％増）となっており、順調に成長を続けている。そこで電通グループ３社（D２C／CCI／電通）は、このほど「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。
それによると、2018年のインターネット広告媒体費は、１兆4480億円（電通「2018年 日本の広告費」より）。そのうち構成比が高いのは「検索連動型広告」（39.4％）と「ディスプレイ広告」（38.9％）で、合わせると約８割を占める。近年、新領域として注目されてきた「ビデオ（動画）広告」は2027億円、全体の14.0％となった。次いで、「成果報酬型広告」（6.8％）、「その他のインターネット広告」（0.8％）と続く。
インターネット広告媒体費をデバイス別でみると、「モバイル広告」が１兆181億円（70.3％）と初めて１兆円を突破、「デスクトップ広告」が4298億円（29.7％）。また、デバイス別×広告種別でみると、「モバイルの検索連動型広告」が最も構成比が大きく27.7％、次いで「モバイルのディスプレイ広告」が27.6％を占めた。デスクトップ広告では、検索連動型広告の構成比11.7％が、ディスプレイ広告の11.3％をわずかに上回った。
また、インターネット広告媒体費総額の推移（予測）をみると、2019年のインターネット広告媒体費は総額で１兆6781億円（前年比15.9％増）と予測。このうち、「モバイル広告」が前年比22.7％増となり、2019年には１兆2493億円（構成比74.4％）へと成長し、「デスクトップ広告」は、2019年においても4288億円（同25.6％）と一定の市場規模を保つと予測している。
ビデオ（動画）広告市場の推移（予測）をみると、「ビデオ（動画）広告」は、2019年には2651億円まで拡大する見込み。2018年のビデオ（動画）広告費は2027億円、うち76.1％はモバイル広告が占める。2019年には、モバイル広告の大幅な伸長（前年比39.3％増）に加え、デスクトップ広告も堅調に推移（同3.7％増）することから、ビデオ（動画）広告費は2651億円へと拡大（同30.8％増）するとの見込みを示している。
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