夏の本格的なレジャーシーズンを前に、帝国データバンクが、娯楽サービス業界（映画館、フィットネスクラブ、ゴルフ場、テーマパーク、パチンコホールなど）の景況感を分析した最新レポートを発表した。同社が毎月実施しているＴＤＢ景気動向調査で算出した娯楽サービスＤＩの推移は、2022年後半から感染予防策の定着や入場制限の緩和をはじめとする営業環境の好転により、全産業の景気ＤＩを上回る水準となった。
その後、マスク着用ルール緩和により娯楽需要の回復が期待されたことで、2023年３月のＤＩは50.9を記録。しかし、2023年下半期はおおむね40台後半で推移し、直近の 2024年４月からは３ヵ月連続で前月を下回って推移している。足元の動きに対して、企業からは「光熱費の増加、物価上昇が負担となっている」（フィットネスクラブ）など、物価高騰や経費負担増を懸念する声が多く聞かれる。
総務省の「家計調査」によると、２人以上世帯のレジャー関連支出の増減率は、コロナ前の2019年同月比で改善傾向が続いていた。しかし、2024年に入りペースが鈍化している。実質賃金が26ヵ月連続で減少している状況下、消費者が娯楽費への支出を減らしている可能性がある。ただし、「映画・演劇等入場料」は、４月の『名探偵コナン100万ドルの五稜星（みちしるべ）』など興行収入100億円超え作品の影響で増加した。
７月下旬から夏休みシーズンに入り、人の移動が活発となることで娯楽サービスの景況感は改善が期待される。一方で、今年の夏の気温は観測史上最も暑くなった昨年に匹敵すると予想され、酷暑による外出の手控えやエアコンなどの電気代負担の増加が、娯楽サービスへの支出金額を減らす要因となる可能性もある。2022年後半から全産業の景気ＤＩを上回る水準で推移してきた娯楽サービスＤＩは、足元では前月比３ヵ月連続の悪化となった。
テーマパークのようにコロナ禍前より改善した業界もあれば、パチンコホールのように少子高齢化やレジャーの多様化、法規制、生活スタイルの変化に伴い、需要が十分に戻らない業界も存在する。今年の夏は、酷暑により屋内の娯楽サービスが人気を集めることが予想されるものの、娯楽サービスへの支出が大幅に増える要素は物価高の影響を受けて限定的といえそうだとみられている。
同調査結果は