博報堂の生活総研が、首都・名古屋・阪神在住の20〜69歳の男女の消費者1500名を対象に実施した「来月の消費予報」によると、２月の消費意欲指数は42.0点で、前月比は－9.0ポイントとなったものの、前年比では＋1.4ポイントと、前年からは上昇した。また、特に買いたいモノ・利用したいサービスがある人の割合は、全体では前月比－8.1ポイント、前年比＋0.8ポイントの22.8となった。
消費意欲指数は、調査パネルの一般生活者1500名に対し、「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの来月（２月）の消費意欲は何点ぐらいか」と質問したもの。２月は１年の中でも消費意欲指数が最も落ち込む月であり、2016年以降は毎年過去最低を記録している。今年も前月比では－9.0ポイントと大きく落ち込んだ。
しかし、前年比では＋1.4ポイントと、２月としては消費税増税直前の2014年（48.7点、前年比＋3.4点）以来４年ぶりの前年比プラスとなった。消費意欲指数の理由（自由回答）をみても、「欲しいものや出費の予定がある」（18年２月107件→19年２月124件）など、ポジティブな理由は前年より増えた一方で「無駄なものは買わない」（同11件→24件）という声が増加。消費意欲の高まりはみられるが、実際の消費は堅実なものとなりそう。
「特に買いたいモノ・利用したいサービス」をみると、前年比で20件以上の増加となっている項目が５項目ある。その内訳は「飲料」、「食品」、「日用品」といった生活必需品が中心。一方で「ファッション」、「理美容」、「家電・AV」、「インテリア用品」といった項目では前年からほとんど動きがなく、「必要なものは買うが、不要不急のものは買わない」といった堅実な消費志向がうかがえる。
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