国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する４社（ＣＣＩ／電通／電通デジタル／セプテーニ・ホールディングス）は、電通が2024年２月27日に発表した「2023年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2024年の予測を加えた「2023年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。
それによると、2023年の日本の総広告費は、通年で前年比3.0％増の７兆3167億円となり、1947年の推定開始以降、前年に続き過去最高を更新した。その中でインターネット広告費（1996年に推定開始）は、社会のデジタル化を背景に堅調に伸長し、前年より2418億円増加して３兆3330億円（前年比7.8％増）と過去最高を更新し、日本の総広告費全体の45.5％を占めた。
また、インターネット広告費からインターネット広告制作費および物販系ＥＣプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、ビデオ（動画）広告やデジタル販促の伸長により、前年比8.3％増の２兆6870億円となった。広告種別でみると、検索連動型広告は前年比9.9％増の１兆729億円と初めて１兆円を突破し、構成比は39.9％。ビデオ（動画）広告は同15.9％増の6860億円、構成比は25.5％となった。
インターネット広告媒体費を取引手法別でみると、「運用型広告」は前年比10.9％増の２兆3490億円となり、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4％となった。「予約型広告」は同ほぼ横ばい、「成果報酬型広告」は同▲24.2％減と減少した。「運用型広告」は、検索連動型広告、及びデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引される広告をいう。
「予約型広告」は、純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接、広告主に販売された広告、及びデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引される広告。「成果報酬型広告」は、インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告をいう。
2024年のインターネット広告媒体費も堅調に拡大し、前年比8.4％増の２兆9124億円まで増加すると予測。2024年のビデオ（動画）広告は同12.2％増と引き続き高い成長率を維持し、7697億円まで増加すると予測する。内訳は、アウトストリーム広告は同12.4％増、インストリーム広告は同12.1％増、とほぼ同等の成長を見込んでいる。
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