マイナビが、2025年３月卒業予定の全国の大学３年生、大学院１年生を対象に昨年12月下旬に実施した「2025年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査」結果（有効回答数1108人）によると、25年卒学生の12月時点でのインターンシップ・仕事体験の参加割合は前年から3.3ポイント増の91.4％となった。インターンシップの定義改正が行われるなど、学生の関心も高まり参加率が上がっているようだ。
インターンシップの位置づけは、複数回答で当てはまるものすべてを選択してもらった場合は「就職活動に向けた準備の場」が最多で66.2％、最も重要だと思うものを単一回答で選択してもらった場合は、「適職を知るための機会」が最多で24.0％となった。25年卒においてはインターンシップの定義が改正され、「広報活動開始後」という条件があるものの、インターンシップ参加時の情報を採用選考に利用できるようになった。
インターンシップ期間から就職活動を意識する傾向も高まっており、「早期選考に参加するための機会」という回答も複数回答で48.1％と半数近くになった。しかし、それを最大の目的とするのではなく、キャリア形成を目的としてインターンシップに参加している学生も多いようだ。選考は３月の採用広報解禁以降に実施するよう定められており、マイナビは学生の学修機会の確保のために、スケジュールは順守する必要があると考えている。
インターンシップや就活準備での経験を通じて成長したと感じることを、社会人基礎力で示されている12個の力から最もあてはまるものをひとつ選んでもらい、その理由を聞いたところ、最も多かったのは前年と同様で「主体性」で30.2％だった。理由は、これまでとは違う経験をしたことで、新たに「主体性」という力を身につけることができた、という回答が目立っており、行動を起こせた自分に成長を感じている様子がうかがえた。
週休３日制についての認知度は、「人に説明できる程度に知っている」（8.6％）と「おおよその意味は分かっているが説明する自信はない」（37.5％）を合わせると、46.1％となり、直近３ヵ年と比較しても徐々に認知度が上がっていた。また、週休３日制の企業への就職については、「就職してみたい（ぜひ＋どちらかというとの合計）」が63.0％（前年比3.0ポイント増）だった。
厚生労働省の2023年就労条件総合調査によると、週休３日制など「完全週休２日制より休日日数が実質的に多い制度」を取っている企業は全体の7.5％とまだ少数だ。今後、どの程度普及していくのかは未知数だが、ワーク・ライフ・バランス志向が高まっている社会において、こうした制度を導入している企業は大きなＰＲポイントとなるとみられている。
同調査結果は