野村総合研究所が20代から60代の個人を対象に実施した「エネルギー利用の意識調査」結果（有効回答数3131人）によると、自宅で使う電気や熱などのエネルギーの利用について、「工夫したい」（30％）、「多少工夫したい」（44％）と回答した人（エネルギー管理積極派）の割合が74％にのぼったことが分かった。性・年代・世帯数・地域別で、回答に顕著な差はなかった。
自宅への発電・蓄電設備を「導入済み」または「検討中」、「関心がある」、「多少、関心がある」と回答した人の割合は、太陽光発電設備が64％、家庭用蓄電池が73％、給電できるＥＶが63％にのぼった。一方、給電できないＥＶは47％だった。エネルギー管理積極派では、太陽光発電設備、家庭用蓄電池、給電できるＥＶの全てにおいて、導入・関心率が全体に比べて約10ポイント高いことが分かった。
また、「自宅で太陽光発電した電気を自分で使うと報酬（インセンティブ）が貰えるなら、自宅での太陽光発電を前向きに検討するきっかけになる」と回答した人の割合は、全体では55％だった。一方で、エネルギー管理積極派で同じように回答した割合は65％にのぼる。太陽光発電設備の導入・関心層別では、導入層で85％と全体より30ポイント高く、関心層では71％と16ポイント高いことが分かった。
太陽光発電設備、家庭用蓄電池、給電できるＥＶそれぞれの導入・関心層にとって、関心がある主な理由（複数回答）は、「節約」と「停電対策」。太陽光発電設備、家庭用蓄電池の導入・関心層では、「節約」を挙げる人が最も多く、それぞれ73％、66％。給電できるＥＶの導入・関心層では、「停電対策」が61％と最も多い。いずれも関心の第一の理由は、電気を売って収入を得る（売電）目的よりも、約40ポイント高くなっている。
同調査結果は