街中でよく目にする「指圧、マッサージ」や「接骨院、整体」の看板。東京商工リサーチのまとめによると、業界の生き残り競争は熾烈で2018年の「マッサージ業、接骨院等」の倒産は93件に達し、過去10年で最多を記録した。倒産した「マッサージ業、接骨院等」の半数は個人企業で、従業員５人未満が全体の９割を占め、小・零細規模が多いのが特徴。さらに、業者間の過当競争から不正広告の横行、不正請求の増加も目立っている。
2018年１年間の「マッサージ業、接骨院等」の倒産は93件（前年比36.7％増）と前年より大幅に増加した。2009年以降の10年間では最多となり、５年連続で前年を上回った。負債総額は20億2700万円（同106.8％増）に達し、前年より２倍増に膨らみ、10年間で最大になった。ただ、負債10億円以上の大型倒産はなく、同5000万円未満が83件（前年比22.0％増、構成比89.2％）と、小・零細規模が８割を占めた。
資本金別では、「個人企業」が52件（前年比18.1％増）で、全体の過半数（構成比55.9％）を占めた。このほか、「100万円以上500万円未満」が25件（前年比56.2％増）、「500万円以上1000万円未満」が８件（同166.6％増）と続く。「5000万円以上」は発生がなかった（前年ゼロ）。従業員別では５人未満が85件（前年比30.7％増、構成比91.3％）と９割にのぼり、小規模・零細企業の倒産が多いことを裏付けた。
原因別では、「販売不振」（業績不振）が73件（前年比37.7％増）と最も多かった。全体に占める構成比は78.4％で、同業者間での競争の厳しさを映し出している。形態別では、事業消滅型の「破産」が78件（前年比25.8％増）と全体の８割（構成比83.8％）を占めた。次いで、主に個人再生手続きによる「民事再生法」が15件（前年比200.0％増）と３倍増となり急増した。
最近、マッサージ業や接骨院等の不正広告が全国的に横行している。不正広告には、「○○療院」、「○○治療所」といった、病院又は診療所と紛らわしい名称や適応症、効果・効能等の明示、料金表示などを店頭やチラシなどに掲示することも該当する。こうした不正広告増加の背景には、同業者の増加による過当競争が挙げられる。あん摩マッサージ指圧師等は、国家資格だが、最近は無資格のマッサージ店なども林立し、競争激化に拍車をかけている。
同調査結果は↓