戦後に誕生したインスタントラーメンは、いまや大勢の人に愛されている食品と言えるだろう。そんなインスタントラーメンが即席麺類として、鉱工業指数の2015年基準で新たに品目として採用された。即席麺類の生産動向が、国内製造業の動きに影響力を持つようになったことの結果だ。経済産業省は、即席麺類の生産指数の動きとともに、支出や生産工場立地の都道府県別の違いについて紹介している。
それによると、即席麺類（カップ麺、袋麺の鉱工業指数での品目名称）は、2017年こそ前年比マイナスとなったが、この５年間、増産傾向で堅調に推移しており、2017年の生産量は約42万トンとなった。この数字は、2016年10月時点での日本の20歳以上人口が約１億511万人であることから、１食75グラムで換算すると、年間52食、つまり成人が週に１度食べられるだけの即席麺類が生産されている計算になる。
即席麺類の支出については、全国平均では年間5163円を即席麺類に支出している計算となる。これは、総務省の家計調査より作成した金額だ。世帯ごとの家計支出を調査する家計調査では、全国の値とは別に地域ごとの値として、各都道府県の県庁所在地ごとの支出結果を公表しているが、これを用いて、地域ごとの2017年の即席麺類への１世帯当たり年間の支出額を算出した結果である。
都道府県別にみると、最も支出の多い「青森」では6982円、反対に最も支出の少ない「京都」では3667円だった。最大金額と最小金額で、年間3000円以上の支出額に「開き」があるというのは、意外ではないだろうか。この結果をみると、１位、２位だった「青森」や「秋田」（6932円）を筆頭に、全体的には西日本よりも東日本、特に北海道・東北地方で支出が多い様子がうかがえる。「東高」、「西低」といったところだろうか。