リクルートが提供する転職支援サービス『リクルートエージェント』における2022年１～３月期の転職時の賃金変動状況の報告によると、１～３月期の「前職と比べ賃金が１割以上増加した転職決定者の割合」は32.6％と過去最高値を更新した。新型コロナ感染が拡大を始めた2020年１～３月期を起点に大きく水準を切り下げたが、翌年2021年同期には概ね感染拡大前の水準近くに復し、足元2022年同期は、そこから更に伸長を続けている。
職種別にみると、「ＩＴ系エンジニア」は、１～３月期の「前職と比べ賃金が１割以上増加した転職決定者の割合」は36.0％となった。2019年頃より幾分減速感が見られていたが、2021年は上昇基調に復し、2021年10～12月期には過去最高値を更新（当統計の始点である2008年４～６月期以降の最高値）、さらに、足元2022年１～３月期も概ね同水準を維持している。
「機械・電気・化学エンジニア」は、１～３月期の「転職で賃金が１割以上増加の割合」は28.3％。2019年以降、下落基調が続いていたなか、2020年10～12月期を底として反発、以降は上昇基調に復し、足元2022年１～３月期は、2018年頃の水準にまで回復。また、「営業職」は、同31.8％。2020年１～３月期を起点に大きく水準を切り下げたが、その後、一時的に弱含むも、2022年１～３月期は再度、上昇基調に復している。
「事務系専門職」は、１～３月期の「転職で賃金が１割以上増加の割合」は30.0％。2017年以降、幾分弱めの動きが続いていたなか、新型コロナ感染拡大も重なり、2020年頃にかけては幾分水準を切り下げた。その後、2021年４～６月期以降は急激な上昇基調に転じ、2021年10～12月期は、過去最高値を更新（当統計の始点である2008年４～６月期以降の最高値）、足元2022年１～３月期も引き続き高い水準を維持している。
「接客・販売・店長・コールセンター」は、１～３月期の「転職で賃金が１割以上増加の割合」は38.8％。新型コロナ感染が拡大を始めた 2020年１～３月期を起点に大幅に水準を切り下げたが、その後は2020年７～９月期を底として反発、以降は上昇基調を続け、2021年７～９月期には過去最高値を更新（当統計の始点である2008年４～６月期以降の最高値）、足元2022年１～３月期も引き続き高い水準を維持している。
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