電通が、全国各企業20～59歳の部長以下の従業員男女計1000名を対象に実施した「企業の変革に関する従業員意識調査」結果によると、変革に対して自社からの情報発信がなされていると回答した従業員は89.8％と９割近くにのぼり、多くの企業で変革を推し進めようとしている実態が明らかになった。また、自社の変化への必要性や期待は、75.3％が勤務先企業の変化の必要性は感じており、43.9％が自社の変化に期待が持てると回答した。
自社の変化に対して、何らかの対応をしているかでは、「すでに行動を起こしている」従業員は32.3％。「行動していない／うまくいかない／ついていけない）」と回答した層は38.3％だったが、その理由は、「会社・経営層がきちんと変化の道筋を示していない」（27.9％）、「会社・経営層から打ち出された変革案が、社内でほとんど理解・浸透されていない」（26.2％）など、不透明なビジョンや理解・浸透不足が課題として挙げられた。
自社の変化に対する不安については、「特に不安はない」と回答した従業員は12.2％にとどまり、約９割の従業員が何らかの不安を感じていることが分かった。不安の中で最も多かったのは、「なんとなく漠然とした不安がある」（27.6％）で、次いで「会社がどのようなものに変わろうとしているのかが見えていないこと」（26.4％）、「目の前の業務とのバランスが取れなくなること」（23.5％）が続いている。
変化に対して自社から期待するサポートについては、「どのような会社になりたいか、どんな事業をなりわいにするかのビジョンの発信」（39.2％）が最も高い結果となった。このことからも、従業員の変革へのエンゲージメントにはビジョンの浸透が重要である、と考えられる。以下、「会社・経営層からの具体的な経営戦略の発信」（33.0％）、「学びの支援」（32.4％）、「上司の意識改革」（31.6％）などが続いた。
同調査結果は↓https://www.dentsu.co.jp/news/item-cms/2022011-0419.pdf