日本生産性本部が発表した「レジャー白書2024」（速報版）によると、仕事（勉強や家事を含む）と余暇のどちらを重視するかについては、65.7％が余暇を重視する傾向にあった。特に「仕事よりも余暇の中に生きがいを求める」の回答割合が2021年以降増加しており、2023年は回答者の１／３以上（34.1％）となった。同調査は、今年２月にインターネットを通じて実施し、全国の15～79歳男女、3303人から有効回答を得たもの。
余暇活動の参加率は「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が、前年（2022年）から約６ポイント増やして48.7％となり、２年連続の１位となった。しかし、コロナ禍前の2019年の水準（54.3％）よりは低い。前年４位だった「外食（日常的なものは除く）」が3.4ポイント増やし２位となったが、「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など） 」と同様2019年の水準（43.7％）よりは低い。
一方、前年２位の「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」は３位、前年３位の「読書（仕事、勉強などを除く娯楽としての）」は４位と１つずつ順位を下げた。男女別でみると、男女ともに「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」の参加率が前年より上がって１位となった。男性は前年の「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」に代わって１位、女性は前年から引き続いての１位となった。
各種目の希望率と参加率の差を「潜在需要」として算出したところ、2023年は１位が「海外旅行」、２位が「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」と、ともに２年連続で１位、２位となったが、「海外旅行」は前年より3.6ポイントの低下、「国内観光旅行」は前年より8.3ポイントの低下となっている。多くの種目で、前年と希望率に大きな変化はないものの、参加率が上昇したことにより潜在需要が低下することが見受けられた。
一人当たりの平均参加種目数は10.4種目。コロナ禍の2020年（9.9種目）、2021年（9.7種目）、2022年（10.1種目）より微増したものの、2019年（12.3種目）よりは低い。一人当たりの平均希望種目数は12.9種目と、2022年に比べ0.6種目減少した。部門別にみると「観光・行楽部門」が0.2種目減少している。
同調査結果は
https://www.jpc-net.jp/research/assets/pdf/app_2024_leisure_pre.pdf