博報堂の生活総研が、首都・名古屋・阪神在住の20～69歳の男女の消費者1500名を対象に４月に実施した「来月の消費予報」によると、５月の消費意欲指数は47.0点で、前月比は－0.8ポイントと微減し、前年比では－0.6ポイントとほぼ横ばいとなった。また、特に買いたいモノ・利用したいサービスがある人の割合は、全体では前月比は＋0.1ポイント、前年比でも＋1.1ポイントとともに上昇して29.0％となった。
消費意欲指数は、調査パネルの一般生活者1500名に対し、「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの来月（５月）の消費意欲は何点ぐらいか」と質問したもの。５月は大型連休のある月だが、例年、４月からあまり変化のない月。消費意欲指数は、今年は前月比では－0.8ポイントとやや低下。また、前年比では－0.6ポイントとほぼ横ばいになった。
消費意欲指数の理由（自由回答）をみると、前月と比べて消費にポジティブな回答（４月372件→５月392件)、ネガティブな回答（４月845件→５月827件）はともにほぼ横ばいとなった。具体的には、ポジティブな回答で、｢大型連休がある｣、｢（旅行など）出費の予定／欲しいものがある｣が増加。ネガティブな回答では、｢物価高･値上げ･円安｣（２月59件→３月65件→４月78件→５月85件）は３ヵ月連続で微増傾向にある。
前年比では、消費にポジティブな回答（23年５月406件→24年５月392件）、ネガティブな回答（23年５月837件→24年５月827件）はともにほぼ横ばいとなった。具体的には、ポジティブな回答で、｢（気候的に外出が増えそうなど）季節的な出費｣がやや減少した程度で、その他で目立って増減したものはない。ネガティブな回答では、｢欲しいものがない･意欲がない｣が増加し、｢物価高･値上げ･円安｣は減少している。
５月特有の大型連休に向けた意欲の高まりはみられるものの、消費意欲に対する物価高の影響は、直近で微増傾向が続いている。今後物価高が消費意欲にどのような影響を与えるのか、引き続き注視する必要がありそうだ。16カテゴリー別の消費意向をみると、前月比では｢日用品｣や｢食品｣などの７カテゴリーで、前年比では｢日用品｣で20件以上減少。日用品を中心とした幅広いカテゴリーで消費意向が低下していることがうかがえる。
同調査結果は
https://seikatsusoken.jp/wp/wp-content/uploads/2024/04/202405.pdf