転職サービス「doda（デューダ）」が、20～59歳のビジネスパーソン500人を対象に実施した「ジョブ型雇用に関する意識調査」結果によると、今後転職するとするなら、半数以上が「ジョブ型雇用」で働きたいと回答した。「ジョブ型雇用」の認知度は、「知っていて、ほかの人に説明できる」との割合は全体の12.1％で、年代別では、20代が17.9％、30代が15.7％、40代以上では8.4％と、若い年代ほど高いことが分かった。
ジョブ型雇用とは、企業が人材を採用する際に、ジョブ（職務内容）を明確に定義して特定し、その職務を遂行するために必要なスキルや経験、資格などを持つ人材を採用する手法。勤務時間、勤務場所などの勤務条件についても採用前に定めた上で雇用契約を結ぶというもの。対してメンバーシップ型雇用は、企業が人材を採用する際に、職務内容や勤務地を限定せずに、企業に適した人と雇用契約を結び、社員として長期的に育成する雇用形態。
「ジョブ型雇用」に「肯定的」な割合は30.6％で、「メンバーシップ型雇用」の18.0％に大きな差をつけた。それぞれの雇用システムに対するイメージは、「ジョブ型雇用」では「専門性を活かせそう」、「職務内容がはっきりと決まっているので働きやすく、やりがいを感じやすい」。一方、「メンバーシップ型雇用」では「知らなかった可能性が広がりそう」、「いろいろな経験ができて多様なスキルを身につけられる」との声が寄せられた。
今後転職するとしたら「ジョブ型雇用」で働きたいとの回答割合は全体で54.8％。年代別にみると、20代が59.6％、30代が52.0％、40代以上が54.3％とすべて過半数に達し、20代が最も高い結果となっている。また、その理由（複数回答）は、「自分のスキルを活かせそうだから」が最も多く、全体の68.7％。次いで「職務や目標が明確そうだから」（42.5％）、「勤務地や勤務時間を調整しやすそうだから」（39.6％）が続いた。
一方、「ジョブ型雇用」で働きたくない理由（自由記述）では、「専門知識がないから自信がない」、「勤務条件の融通が利かないから」、「自分の可能性を狭めたくない」といった声が挙がった。なお、「自分の仕事についてまったく知らない人（友人・知人など）」に対し、「自分の職務（自分に求められていること）について明確に理解し、説明できるか」を尋ねた結果、「できる」は34.9％、「どちらかといえばできる」は45.1％で、合計80.0％だった。
同調査結果は
https://www.persol-career.co.jp/newsroom/news/research/2024/20240304_1360