ＮＴＴデータ経営研究所が就業中の40歳代～70歳代の男女計1040名を対象に実施した「働く男女の更年期症状に関する意識調査」結果によると、男性の46.6％、女性の25.3％に更年期症状・障害が認められた。更年期症状・障害に対するイメージとしては、「仕事や家事等の日常生活が困難になる」と全体の40.3％が回答しており、更年期症状・障害は日常生活に支障をきたすというイメージを持っていることが明らかになった。
一方で、症状あり群のうち更年期症状・障害に関して、男性の85.0％、女性の60.3％が「誰にも更年期症状・障害について相談をしたことがない」と回答。管理職など企業の中で重要な役割を担っている40歳代～70歳代の更年期世代の大多数が、自身の更年期症状や障害について周囲へ相談していない実態が明らかになった。また、症状あり群の中で「仕事でのパフォーマンスが下がる」と回答したのは、男性34.6％、女性51.1％だった。
症状あり群の男性の9.6％、女性の13.8％が「休職するほどではないが、通院等により定期的な休みを取得することを検討しなければならない」と回答するなど、更年期症状・障害に伴う仕事への影響が一定程度あることが明らかとなった。今後は仕事のパフォーマンスに影響をもたらす更年期症状・障害とうまく付き合いながら働き続けるための環境整備や周囲の理解が必要と考えられる。
なお、更年期症状・障害を緩和・改善するためのテクノロジーを活用したサービスの利用では、男性は「エビデンスに基づいた更年期ケアの情報を得ることができるサービス」（40.0％）、女性は「自身の更年期症状に応じたおすすめの対処方法を教えてくれるサービス」（60.6％）を選択した人が最も多い。テクノロジーを活用したサービスへの一定の期待があり、男性より女性のほうがこうしたサービスへの期待がやや高い傾向にあった。
各サービス選択の理由として、男性は「更年期症状が改善されたかどうかの効果が可視化できると思うから」（34.0％）、「更年期症状に対する不安や心配を解消することができると思うから」（28.0％）、女性は「更年期症状に対する不安や心配を解消することができると思うから」（37.4％）、「忙しくても更年期症状をケアできると思うから」（33.6％）という声が上位に挙げられた。
同調査結果は
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