矢野経済研究所がこのほど発表した「国内のゴルフ用品市場に関する調査」結果によると、2022年の国内ゴルフ用品市場規模（メーカー売上高ベース）は、前年比12.0％増の3092億円となった。過去に国内ゴルフ用品市場規模が3000億円台を記録した年は2001年だから、実に21年ぶりに大台に達したことになる。2023年の国内ゴルフ用品市場規模（同）は、前年比3.0％増の3184億3000万円と予測している。
2020年以降、国内に限らず世界のゴルフ用品市場が「コロナバブル」と言われる思わぬ好況に沸いており、新型コロナウイルス感染症拡大の下で屋外型のアクティビティとしてゴルフに注目が集まったことにより2022年の国内市場も前年に引き続いてのプラス成長を果たした。それ以外にも、原材料高騰を背景とした商品値上げによる金額規模の底上げが成長の一因として指摘できる。
同社では、新型コロナウイルス感染症拡大が国内のゴルフ産業に与える影響について、定量的に分析することを目的として、消費者アンケート調査を2020年以降、４回にわたり実施してきた。４回のアンケート調査結果では、2019年以前にはゴルフを未経験、あるいは経験はあるものの１年以上プレーしていなかったが、2020年以降新たにゴルフを始めた「新規参入及び休眠復活ゴルファー」は約110万人（拡大推計値）だった。
ただその一方で、コロナ禍をきっかけにゴルフを始めたけれど、既にやめてしまった（2023年７月現在）という「早期リタイアゴルファー」も約２割程度存在するという調査結果となった。その理由については金銭的理由や、ゴルフを始めてはみたものの上達を実感できないのでつまらなくなってやめてしまうなどスキル的な理由で止めてしまった人が多いであろうことは、過去の類似調査の結果から容易に想像できる。
離脱率が約２割程度と推計すると、残りの「新規参入及び休眠復活ゴルファー」がゴルフを継続してくれているのは上出来と言って良いのかもしれない。ゴルフ業界側で講じることのできる早期リタイア防止策は当然今後も講じていく必要はあるが、やはり「新規ゴルファーを持続的に創出する仕組み」、即ち「ゼロを１にする仕組み」をゴルフ業界が戦略化、戦術化することの必要性と重要性を今回の調査結果は改めて指し示していると言える。
2023年の国内ゴルフ用品市場規模は、前年比3.0％増の3184億3000万円と予測。市場成長予測の要因としては、前年から続いている商品単価の上昇が挙げられる。金額構成比率の高いゴルフクラブ市場合計が数量ベースでは前年比▲1.8％の708万本となるものの、金額ベースで同4.0％増の1228億3000万円と引き続いてのプラス成長予測、またゴルフウエア市場も前年比2.2％増の1145億円とプラス予測であることが大きく影響している。
同調査結果は