東京商工リサーチが発表した「主要飲食料品メーカー200社の価格改定・値上げ調査」結果によると、５月に社数、品目数ともに一服感の出た飲食料品の値上げが、６月、７月と再び増勢に転じることが分かった。主要飲食料品メーカー200社の2023年の出荷分で、価格改定の対象品目が年初から２万5362品に達した。価格改定を公表したメーカーは前回調査（４月、150社）から６社増加し、156社（構成比78.0％）と約８割に拡大した。
商品の分類別では、これまで首位だった加工食品（6711品）を抜いて、調味料（6945品）がトップになった。これまで値上げのピークは、品目数では２月、社数では４月だった。５月は、１月以来、４ヵ月ぶりに30社を切り、品目数も1000品未満だった。だが、６月は51社、3886品と２ヵ月ぶりに50社を超え、７月もすでに40社が3356品を予定する。小麦粉やだしが原料の商品を中心に、値上げの波は下半期も収まりそうにない。
６月は、即席めんメーカー主要各社が値上げしたのに加え、海苔の不漁でのり製品大手各社が出荷価格を見直す。さらに、煮干し原料やサバ節などだし材料の不足から、麺つゆやだし醤油も同様に価格改定を予定しており、夏場の食卓には大きな打撃となる。７月は輸入小麦の売渡価格引上げの影響で、パンメーカーも大手を中心に再値上げを予定しており、家計へのさらなる負担増が懸念されている。
値上げ率が判明した140社（内容量変更除く）のうち、各社の値上げ対象の商品から、代表的な商品の変動幅を集計したところ、値上げ率の最多は「10％以上20％未満」の85社（構成比60.7％）で、６割を占めた。次いで、「５％以上10％未満」が33社（同23.5％）で続く。「20％以上」は15社（同10.7％）で、卵加工品やだし・つゆ類などの原材料不足が深刻な食品のほか、缶コーヒーなど単価の低い商材が目立った。
価格改定の２万5362品の分類別では、「調味料」（6945品、構成比27.3％）が、「加工食品」（6711品、同26.4％）を抜き、初のトップとなった。調味料を巡る原材料事情は、昨年からだし原料の煮干しの不足が深刻なほか、カツオの世界相場の上昇、サバ節の流通量の減少などによる生産コストの上昇がある。また、鶏卵不足の解消は見込みが立たず、マヨネーズ類も年初に続く再値上げの可能性もある。
同調査結果は