電通が全国10～70代の男女計1400人を対象に２月に実施した第６回「ＳＤＧｓに関する生活者調査」結果によると、ＳＤＧｓの認知率（「内容まで含めて知っている」、「名前は聞いたことがある」の合計）は９割超（91.6％）で、前回第５回調査（2022年１月実施）の86.0％から５ポイント以上増加した。「内容まで含めて知っている」と回答した人は、第１回調査（2018年２月実施）の3.6％から11倍以上に増加し40.4％になった。
ＳＤＧｓの認知経路は、「テレビ」（63.5％）、「報道機関や情報機関のＷＥＢ・ＳＮＳ・アプリ」（37.6％）、「新聞」（23.8％）の順で多く、前回調査と同様の傾向にある。また、ＳＤＧｓを認知している人で、ＳＤＧｓに対して良い印象（「とても良い印象」、「良い印象」、「どちらかというと良い印象」の合計）を持つとポジティブな回答をした人は９割弱（87.3％）。性年代別内訳では、女性70代が96.5％と最も割合が高い。
サステナビリティ（持続可能性）に関連する15のテーマについて、認知度は、「食品ロス」（92.6％）、「ジェンダー平等」（90.2％）、「再生可能エネルギー」（90.1％）が高い。理解度は、「食品ロス」（35.9％）、「再生可能エネルギー」（24.1％）、「ジェンダー平等」（22.8％）が高い。全体的な理解度の向上と、認知度の低いテーマについては認知を拡大していくことが今後の課題であるとみられる。
ＳＤＧＳに対して企業が積極的に予算や人員をかけて取り組むと、８割弱（79.3％）の人が、良い印象が強くなる、好感度が上がるなどの影響があると回答。具体的な項目では「その企業の良い印象が強くなる」（59.1％）、「その企業の好感度が上がる／応援したくなる」（56.5％）、「その企業への信頼感が増す」（55.9％）の割合が高い。ＳＤＧｓへの取組みが生活者へ伝わると、企業のレピュテーション向上につながることが示唆される。
ＳＤＧｓに対して企業が積極的に予算や人員をかけて取り組むと「その企業の良い印象が強くなる」と回答した人（59.1％）が、企業に積極的に推進して欲しいテーマについては、「食品ロス」（63.2％）、「再生可能エネルギー」（58.6％）、「気候変動対策」（46.5％）、「ジェンダー平等」（28.3％）、「子どもに関する社会課題」（26.7％）、「地域活性化」（26.7％）、「フェアトレード」（26.1％）の順で割合が高くなっている。
同調査結果は