働く人の平日ランチ「自炊」減少、「外食」回復傾向

 ホットペッパーグルメ外食総研が首都圏・関西圏・東海圏で働く人を対象に実施した「有職者のランチ実態調査」結果(有効回答数5485人)によると、平日の食べ方の最多は「自炊、または家族等が作った食事」(31.4%)だった。コロナ禍で2年連続増加した後、減少に転じた。次いで2位が「小売店や飲食店で購入した食事」(20.8%)、3位が「自分、または家族等が作った弁当」(19.3%)までが上位3。

 以下、4位「社食、学食」(8.2%)、5位「外食店内での食事」(7.9%)と続き、いずれも順位が変わらないが構成比は前年と比べ増加傾向となっている。新型コロナウイルス感染症の影響が落ち着いて、有職者が自宅でランチを食べる機会が減っているようだ。性年代別では、「自分、または家族等が作った弁当」は男性よりも女性において高く、60代男性では、「外食店内での食事」が他の性年代より顕著に高かった。

 1年前と比べて、平日のランチの頻度が「増えた」、「やや増えた」もの(複数回答)は、「自炊、または家族等が作った食事・弁当」(21.0%)が4年連続で最多だったが、内食(自炊)と中食のすべての食べ方で前年比ではマイナス。逆に外食の3つの食べ方では、「外食店内での食事」(12.4%)を筆頭に、「社食・学食」(5.0%)、「小売店でその場でイートイン」(4.8%)も前年比はプラスとなっている。

 平日のランチの形態別の予算は、全体平均は447 円で、これまで最高だった2020年調査(431円)を上回り、過去4年で最高額となった。最も高かったのは「出前、デリバリーしたもの」で平均1332円(前年1274円)、続く「外食店内での食事」も平均1190円(同 1104円)と平均1000円以上で、ともに3年連続で増額。他の食べ方に関しても、すべての食べ方で前年比は増額しており、物価上昇や食材費の高騰による値上げが影響していそうだ。

 働き方の変化に伴い、1年前と比べたランチの食べ方の変化については、中分類で「テレワークを行う機会が増えたため」の3項目の各構成比は前年より減少したが、新たに追加した中分類の「テレワークが日常化したため」の同3項目とそれぞれ合算すると、いずれも前年より増加している。テレワークの増加や定着が、有職者のランチ形態に一定の影響を与えているとわかる。

 また、中分類の「コロナ禍前までの働き方に戻りつつあるため」では3項目中2項目の構成比が前年比で伸びており、前述の「テレワーク」とあわせてコロナ関連影響の大きさが改めて明らかになっている。一方で、コロナとは直接は関連しない中分類の「仕事の時短や効率化を求められたため」、「働き方の異なる人が職場や取引先に増えたため」、「人手不足で仕事量が増えたため」は減少傾向にあり、「働き方改革」の影響が相対的に弱まっている。

 同調査結果は

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