国内電通グループのデジタル広告領域をけん引する５社（ＣＣＩ／Ｄ２Ｃ／電通／電通デジタル／セプテーニ・ホールディングス）は、電通が2023年２月24日に発表した「2022年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2023年の予測を加えた「2022年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。
それによると、2022年の日本の総広告費は通年で前年比4.4％増の７兆1021億円で、新型コロナウイルス感染症の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けつつも、1947年に推定を開始して以降、過去最高となった。その中でインターネット広告費は、社会のデジタル化を背景に継続して高い増加率を保っており、前年比14.3％増の３兆912億円に達し、日本の総広告費全体の43.5％を占めた。
また、インターネット広告費からインターネット広告制作費及び物販系ＥＣプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、検索連動型広告をはじめとする運用型広告や、ビデオ（動画）広告の成長により、前年比15.0％増の２兆4801億円となった。広告種別でみると、検索連動型広告が前年比22.2％増の9766億円と増加し、構成比は39.4％。ビデオ（動画）広告は同15.4％増の5920億円、構成比は23.9％となった。
インターネット広告媒体費を取引手法別でみると、「運用型広告」は前年比15.3％増の２兆1189億円と推定開始以降はじめて２兆円を突破し、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4％となった。「予約型広告」は同17.7％増、「成果報酬型広告」は同2.7％増といずれも成長した。「運用型広告」は、検索連動型広告、及びデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引される広告をいう。
「予約型広告」は、純広告やタイアップ広告として、代理店・メディアレップ経由もしくは直接、広告主に販売された広告、及びデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて非入札方式（固定価格）で取引される広告。「成果報酬型広告」は、インターネット広告を閲覧したユーザーが、あらかじめ設定されたアクションを行った場合に、メディアや閲覧ユーザーに報酬が支払われる広告をいう。
2023年のインターネット広告媒体費も堅調に推移し、前年比12.5％増の２兆7908億円まで増加すると予測。2023年のビデオ（動画）広告は同15.7％増と引き続き高い成長率を維持し、6852億円まで増加すると予測する。その中でもインストリーム広告は同19.5％増の成長を見込んでいる。
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