苦戦が続くファミリーレストラン業態で、不採算店舗の閉店や業態変更といったファミレス店舗整理の動きが再び加速している。帝国データバンクが発表した「ファミレス運営主要16社・店舗展開動向調査」結果によると、上場する主な外食チェーン16社が展開する「ファミリーレストラン」業態の店舗数は、2022年６月期時点で8420店舗判明した。コロナ前の2019年12月期に比べて810店、率にして約９％の店舗が減少した。
コロナ前と比べた店舗数の減少幅をみると、最多は減少率「５％以下」の６社。次いで「10％超」の５社となり、店舗数の減少傾向は二極化している。最も減少率が大きいのはジョイフルで、直営店の３割に相当する200店超が閉店。リモートワークの普及などでサラリーマンの来客が戻らないことに加え、近時は食品をはじめ原材料高、バイトなど人材確保難が重なり、多店舗展開を行うファミレス業態を中心に再び収益が悪化しつつある。
ファミレス大手のすかいらーくＨＤが昨年に続き、採算悪化の約100店舗を新たに閉鎖すると発表、店舗再編の動きが再び活発化する兆しもある。足元では、2021年12月期→22年３月期（▲0.5％減）、22年３月期→６月期（▲1.5％減）と減少ペースが再び加速。このペースが続いた場合、各社の店舗閉鎖計画や予測も含め、今年度末（23年３期）の店舗数は8000店前後にとどまり、コロナ前から累計で1000店舗超の減少となる可能性が高い。
こうしたなか、ファミレス事業展開の外食各社では、他業態の店舗を展開する「リブランディング」が広がっている。ファミレス運営16社のうち、ファミレス非専業８社の店舗数合計からの業態の変化は、構成比で最も増加したのは牛丼やハンバーガー、ホットスナックなどの「ファストフード」で、2019年12月期から1.2ポイント上昇。次いで「カフェ」（＋0.9ポイント）、「焼肉」（＋0.4ポイント）、「すし」（＋0.1ポイント）などが続いた。
特に焼肉業態では、居酒屋大手のワタミなど外食各社のリブランド先業態として注目を集めており、ファミレス業態でも焼肉業態の導入といった動きがみられる。一方、最も構成比で落ち込んだのは「居酒屋」で、2019年12月期から1.1ポイント低下した。コロナ禍で居酒屋需要が大きく落ち込むなか、ファミレス同様に不採算店舗を閉鎖するケースが目立っている。
同調査結果は↓