博報堂の生活総研が、首都・名古屋・阪神在住の20～69歳の男女の消費者1500名を対象に５月に実施した「来月の消費予報」によると、６月の消費意欲指数は46.5点で、前月比は－0.4ポイントの微減、前年比では＋1.3ポイントの上昇となった。また、特に買いたいモノ・利用したいサービスがある人の割合は、全体では前月比は＋0.2ポイント、前年比では横ばいの27.7％となった。
消費意欲指数は、調査パネルの一般生活者1500名に対し、「消費意欲（モノを買いたい、サービスを利用したいという欲求）が最高に高まった状態を100点とすると、あなたの来月（６月）の消費意欲は何点ぐらいか」と質問したもの。例年６月は、大型連休と夏休みの狭間で消費意欲指数が低下する月だが、今年は前月から微減にとどまった。一方コロナ禍の影響で過去10年の最低値となった前年からは上昇し、コロナ禍前の水準に戻っている。
消費意欲指数の理由（自由回答）は、前月と比べて消費にポジティブな回答は減少（５月389件→６月337件）、ネガティブな回答は増加（５月857件→６月889件）した。具体的には、ポジティブな回答では、｢季節的な出費や意欲｣（５月174件→６月70件）が大幅に減少し、ネガティブな回答では｢５月までに多く使ったのでセーブ｣（５月56件→６月117件）が増加。これらは、新学期やＧＷを経て出費を抑えようとする例年６月らしい動きだ。
また、コロナ禍に関連する回答は前月･前年と比べて減少（21年６月281件／22年５月99件→22年６月58件）。特に消費に対するネガティブな回答は大幅に減少し（同236件／67件→30件)、2020年４月のコロナ流行以降の最少件数となった。消費意欲へのコロナ禍の影響はかなり減少し、例年６月らしい消費意欲を取り戻し、また、５月に浮上した｢物価高｣（５月116件→６月60件)への懸念は、前月ほどではなくなっているようだ。
カテゴリー別の消費意向をみると、前月比では｢飲料｣、｢化粧品｣、｢日用品｣が20件以上増え、｢旅行｣が20件以上減っている。一方、前年比では｢旅行｣、｢レジャー｣が20件以上増え、｢ファッション｣が20件以上減っている。大型連休が終わり、前月と比べて消費意向の対象は必需品・日用品などの日常的なカテゴリーに移行しているが、前年よりも外出関連カテゴリーへの意向は高くなっている。
同調査結果は↓
https://seikatsusoken.jp/wp/wp-content/uploads/2022/05/202206-1.pdf