銭湯の数が大幅に減っている。東京商工リサーチが発表した「街の銭湯調査」結果によると、街の銭湯は、ピークの1968年に１万7999軒を数えたが、その後は減少が続き、2022年は1865軒とピークから１万6134軒減少（▲89.6％）した。廃業や転業が大半で、2021年度（４～３月）の銭湯の倒産は１件にとどまっている。ただ、ここにきて燃料価格や固定経費も上昇しおり、廃業がさらに加速することも懸念される。
日本独自の文化を形成してきた銭湯。衛生水準の向上に大きく貢献したが、各家庭に風呂が普及したことや銭湯設備の老朽化、燃料高騰、後継者不足など経営環境は厳しさを増している。公共性の高い銭湯（一般公衆浴場）は、「公衆浴場法」により管理されている。入浴料金は「物価統制令」の対象で、各都道府県が料金の上限を決めている。また、浴場間に一定の距離が必要であるなど、設置に関する規制もある。
「スーパー銭湯」や「健康ランド」は、「その他の公衆浴場」に属し、法律上は銭湯ではない。全国の銭湯の９割以上が加入する全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会によると、銭湯は1968年に１万7999軒に達したが、高度経済成長で風呂が各戸に設置された団地や住宅が爆発的に増えると、次第に客数は減少。さらに常連客の高齢化が進み、高額な設備改修や更新費用もかさんだ。経営者の高齢化も追い打ちをかけ、廃業や転業が増えた。
軒数は1969年から減少をたどり、1991年に１万軒、2006年には5000軒を割った。一方、大型の健康ランドやスーパー銭湯が出現、賑わいをみせた。「新型コロナウイルス」感染拡大も追い打ちをかけている。三密回避の広がりで「入浴客が約２割落ち込んだ」（銭湯の関係者）。銭湯の廃業は歯止めがかからず、2022年は1865軒と53年連続で減少。ピークからは10分の１にまで減った。
廃業に歯止めがかからない一方で、2021年度の銭湯（一般公衆浴場業）の倒産は１件だった。過去20年間の倒産は、2006年と07年の９件がピークで、10件を上回っていない。新型コロナ関連の資金繰り支援策の効果もあるが、銭湯を運営する事業者の多くは個人経営で、先行きを見越し、体力のあるうちに廃業や転業の苦渋の選択。また、事業者の多くは不動産を所有、銭湯の資産を活用して不動産賃貸業などへ転業するケースも多いようだ。
同調査結果は↓https://www.tsr-net.co.jp/news/analysis/20220423_01.html