東京商工リサーチがこのほど発表した「社長の出身大学調査」結果によると、2021年の社長の出身大学トップは、「日本大学」が社長数２万890人で他大学を引き離し、調査を開始以来、11年連続で守った。卒業生が多く、唯一の２万人超えを維持した。２位は「慶応義塾大学」１万625人、３位は「早稲田大学」１万441人だった。慶応義塾大学は2015年に２位に浮上し、早稲田大学とは僅差ながら７年連続で２位を守った。
以下、４位に「明治大学」8339人、５位に「中央大学」7656人、６位に「法政大学」6157人と、東京の大規模私大が続く。関東以外では７位に「近畿大学」5886人、９位に「同志社大学」4932人の関西勢２校がトップ10に入った。2019年に国公立大学で初めてトップ10に入った「東京大学」4104人は、３年連続で10位だった。2020年に初めて20位にランクインした「京都大学」2504人は、２年連続で20位を維持した。
都道府県別でも、「日本大学」は18都県でトップと強さをみせる。しかし、岩手県と新潟県で地元大学にトップの座を明け渡し、トップは前年（20都県）から２県減少した。また、３位内に日本大学が入った都道府県は35都道県（構成比74.4％）にのぼるが、前年より１県（佐賀県）減少した。東西別では、東日本の21都道県は、北海道、岩手県、宮城県、新潟県、愛知県、三重県を除く、15都県（構成比71.4％）で日本大学がトップに立った。
西日本の26府県では、東日本と好対照に地元大学が健闘している。日本大学が最多は、香川県、高知県、宮崎県の３県（構成比11.5％）にとどまる。３県以外は、県内、あるいは同じ域内の大学がトップに立った。西日本の各県トップは、地元の国立大学が目立つ。東日本で国立大学がトップに立ったのは、21都道県のうち、北海道、新潟県、三重県の３道県にとどまるが、西日本は26府県のうち13県（同50.0％）と半数を占めた。
特に、中国５県はすべて地元の国立大学がトップを占めた。九州も長崎県、大分県、鹿児島県、沖縄県で地元国立大学がトップに立ったが、福岡県と佐賀県は、福岡大学が最多だった。近畿では大阪府、奈良県、和歌山県で近畿大学がトップ、京都府は同志社大学、滋賀県は立命館大学、兵庫県は甲南大学がトップと、２府４県すべて私立大学がトップを占めた。一方、北陸３県はいずれも地元国立大学がトップだった。
同調査結果は↓