新型コロナウイルス感染症の拡大による最初の緊急事態宣言から約１年。多くの企業が変化を余儀なくされた。そうした中で、企業の中途採用はどう変化しているのか。リクルートが、中途採用を実施している企業の人事担当者を対象に実施した「2021年度の中途採用計画の調査」結果（有効回答数1015人）によると、2021年度中途採用を増やす企業は23.0％、昨年度と同等の企業は49.9％で、合計72.9％にのぼることが分かった。
今年度の中途採用計画については、23.0％の企業が採用人数を増やす（大幅に増やす予定＋やや増やす予定）と回答。従業員規模別にみると、「5000人以上」の企業の27.3％、「1000～4999人」の企業の5.6％が中途採用を増やす計画を立てている。「99人以下」の企業は21.7％が増やすと回答しており、「300～999人以下」の企業（増やす20.6％）や「100～299人以下」の企業（増やす16.8％）を上回っている。
過年度までに中途採用のために取り組んだ人事施策（複数回答）は、「残業削減などの働き方改革」（64.7％）や「テレワーク導入など、働き方の柔軟性向上の工夫」（63.5％）が他を大きく上回った。以下、「採用チャネルの拡大」（33.8％）、「人事だけではなく、募集部門による採用への関与」（29.7％）、「兼業・副業容認などの人事制度改革」（29.7％）、「面接回数の工夫」（26.8％）、「勤務条件・環境の擦り合わせ」（26.1％）などが続いた。
また、回答者数1015人のうち576人と、半数以上にあたる56.7％の企業は2021年度に新しい取組みを検討していると回答。それらの人事施策（３つまで回答）については、「兼業・副業容認などの人事制度改革」（18.6％）、「新しい採用ブランディング施策の実施」（17.0％）、「地域限定社員の導入」（15.8％）、「職務内容・ポジションの柔軟な提示」（14.9％）、「転勤制度の見直し」（14.8％）が多い結果となった。
新たに活用を検討している手法（３つまで回答）では、「オンライン面接」（22.7％）、「オンライン説明会」（21.0％）、「ＳＮＳを通じた募集」（19.4％）、が上位となり、テクノロジーやデジタルツールを積極的に活用していく状況がうかがえる。過年度までに、「オンライン面接」（39.7％）と「オンライン説明会」（35.8％）の活用はそれぞれ約４割に迫っていたが、2021年度でも多くの企業がそれらの活用を検討している。
同調査結果は↓
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/2021/0531_8839.html