エン・ジャパンが、運営する総合転職支援サービス『エン転職』上で、ユーザーを対象に１月27日から３月28日にかけて実施した「コロナ禍でのテレワーク調査」結果（有効回答数１万3105人）によると、現在のテレワークの実施状況は、「テレワークができる職種で、テレワークをしている」と回答したのは18％にとどまり、８割以上が「テレワークはしていない」という結果となった。
コロナ改善に比べて一般的になりつつあるテレワークだが、依然として実施率は低い。「テレワークはしていない」との内訳は、「テレワークができる職種だが、テレワークはしていない」が17％、「そもそもテレワークができない職種」が65％。年代別にみると、「テレワークができる職種で、テレワークをしている」との回答は20代16％、30代20％、40代19％で、「20代」のテレワーク実施率が最も低いことが分かった。
職種別では「エンジニア系」のテレワーク実施率が54％と最も高くなっている。以下、「クリエイティブ系」（43％）、「企画・事務・マーケティング・管理系」（32％）、「専門職系（コンサルタント、金融、不動産他）」（23％）、「営業系」（22％）などの実施率が高い一方、最も低い実施率は「販売・サービス系」の１％、次いで「施設・設備管理、技能工、運輸・物流系」が２％、「専門サービス系」が４％だった。
「テレワークができる職種で、テレワークをしている」人のテレワークが始まった時期は、68％が「１回目の緊急事態宣言時（2020年４月～５月）」と回答した。一方、「テレワークができる職種だが、テレワークはしていない」人が出勤している理由（複数回答）のトップ３は、「テレワークでは対応できない業務がある」（49％）、「会社が定めた出勤の方針・ルールがある」（44％）、「出勤しなければならない職場の雰囲気がある」（26％）だった。
年代別で差がついたのは「会社が定めた出勤の方針・ルールがある」（20代53％、30代43％、40代以上40％）で、若い年代ほど会社の方針やルールの影響を感じている。回答者からは、「緊急事態宣言の発令中はテレワークが推奨されたが、宣言解除後は出社することに」（27歳女性）、「保育園や小学校が休園・休校になった場合や持病があるなど特別な事情がある場合に限りテレワーク可という方針」（32歳女性）といった声が寄せられた。
テレワークができることが、転職先選びに影響するか尋ねたところ、36％が「影響する」と回答。年代別にみると、20代では「影響する」（42％）が最多だったのに対し、30代や40代以上では「どちらでもない」（30代42％、40代以上45％）が最多。「影響する」との回答者からは、「出社する必要のない仕事が多かったことが分かり、これを機に世の中の働き方を変え、無駄をなくすべきだと考えるようになった」（32歳男性）との声があった。
同調査結果は↓