三井のリハウスが、2015年４月１日以降に不動産を購入又は売却した首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）在住の45歳以上の1851名を対象に実施した「中高年層の住みかえ等に関する調査」結果によると、何歳まで働きたいかについては、最も多い退職（予定）年齢は「65歳」（33.9%）で、「70歳」（24.9%）が２番目に多い結果となった。全体の約４割（40.2％）が「70歳以降も働きたい」と回答している。
老後のための資産準備（預貯金／有価証券／不動産／保険等）については、中高年層の８割以上（83.9％）が「準備している」と回答。しかし、「十分準備している」という回答はおよそ４人に１人（26.3％）にとどまり、「準備しているが不十分だ」（57.6％）、「準備したいができていない」（13.3％）とあわせると、中高年層の約７割（70.9％）が老後の資産形成について不安を感じていることがうかがえる。
また、2015年４月以降に、持ち家を購入し、住みかえをした45歳以上の1126名が対象の調査の結果、住みかえ理由（複数回答）は、１位「より広い家に住みたかったため」（27.4％）、２位「住まいの老朽化」（15.5％）、３位「交通利便性が高いエリアへの住みかえ」（15.1％）となった。65歳以上の人の住みかえ理由では、「自身の高齢化による将来に対しての不安」（24.4％）など、自身のシニアライフをより意識した回答が上位に浮上した。
また、住みかえによる物件や住環境の変化については、住みかえ時65歳未満の人の57.1％が「より広い家」に住みかえているのに対し、65歳以上の人の50.4％が「より狭い家」に住みかえているという結果となった。さらに、住みかえによる部屋数の変化も、65歳未満の人の44.2％が「部屋数が増えた」と回答しているのに対し、65歳以上の人の48.9％が「部屋数が減った」と回答している。
住環境についても、住みかえ時65歳未満の人と比べると、65歳以上の人は「総合病院など大きな病院」や「商業施設」から近い立地を選ぶ人が増えている。これらの結果から、年齢を重ねるにつれ、家のサイズはコンパクトに、住環境は生活利便性の高さを重視する傾向があることが分かった。
同調査結果は↓