チェーン展開する大手居酒屋の店舗数が大幅に減っている。居酒屋を運営する上場主要13社の１年間の飲食店舗数は、2020年12月末で前年同期から12.5％減ったことが、東京商工リサーチの調査で分かった。個人経営の飲食店などに比べ、大手が展開する店舗は面積が広く、スタッフ数も多い。都心部の店舗は、ランニングコストが大きな負担になっており、店舗営業を継続するより、見切りをつけて「スクラップ」を選択しているようだ。
2021年１月の再度の緊急事態宣言など、取り巻く環境は厳しさを増しており、学生や主婦などのアルバイト、パートの雇用環境の悪化だけでなく、取引先への発注量の減少、都心部の空きテナントの増加など影響はさらに広がっている。有価証券報告書や四半期報告書によると、上場する居酒屋チェーン13社の店舗数は、2020年12月末で合計6136店だった。ただ、2019年同月時点では7009店で、１年間で873店減少した。
13社では、唯一、串カツ田中だけが276店（2020年11月末）と前年同月の273店から３店舗増えた。１年間の減少率が最も高かったのは「金の蔵」などを運営する三光マーケティングフーズの41.7％減、次いで、期中に焼肉チェーン「牛角」事業を譲渡したJFLAホールディングスの33.1％減。13社のうち、東京、大阪、名古屋の三大都市圏の主要幹線に積極的に出店していた企業がコロナ禍で店舗を撤退するケースが目立つ。
13社の店舗数は、コロナ前の2019年12月末の合計7009店から、３四半期前（2020年３月末）は6964店（0.6％減）と、ほぼ同水準だったが、コロナ禍で最初の緊急事態宣言が発令され、宣言が解除された直後の２四半期前（2020年６月末）は6448店（8.0％減）と一気に撤退が進んだ。その後、前四半期（2020年９月末）は6303店（10.1％減）、直近（2020年12月末）は6136店（12.5％減）と四半期ごとに店舗減少は加速している。
緊急事態宣言の終了後も、都心部を中心に今春は歓送迎会などの宴席、会合は引き続き自粛傾向とみられ、コロナ以前の水準までの需要回復には時間を要する。さらに、都心部を中心にテナント賃料などの月々の固定費負担も重く、店舗撤退の動きは今春も避けられない。スクラップによる繁華街の空洞化の懸念も高まるなか、感染防止、需要喚起の“板挟み”状態は長引くものとみられ、各社は当面我慢の経営が続きそうだ。
同調査結果は↓