矢野経済研究所が24日に発表した「フィットネス施設に関する調査」結果によると、2020年10月時点での全国フィットネス施設数は7893施設だった。また、施設を業態別に分類すると、「総合型」1131施設、「小規模型」2189施設、「24時間型」1704施設、「ヨガ型」983施設、「その他」1886施設になった。サーキットトレーニング主体である小規模型のフィトネス施設数が最も多く全体の27.7％を占めている。
上述した7893施設のうち、新規のフィットネス施設数（2019年１月～12月にオープンした施設）は674施設だった。新規施設を業態別にみると、「総合型」27施設、「小規模型」72施設、「24時間型」353施設、「ヨガ型」68施設、「その他」154施設。新規施設数は24時間型が最も多く、フィットネス施設市場の拡大を牽引。一方、総合型の新規施設数は27施設にとどまり、今後、とくに総合型の構成比はさらに減少していく見通しだ。
2015年国勢調査の人口をもとに、本調査で判明した2020年10月時点での全国フィットネス施設総数7893施設で、一施設あたりの人口を算出すると１万6102人となった。各都道府県別に一施設あたり人口をみると、一施設あたり人口の多い県上位５位は、「愛媛県」３万7440人、「青森県」３万2707人、「熊本県」３万2476人、「岩手県」２万9082人、「島根県」２万8931人だった。
九州や中国、四国、東北といった少子高齢化が進んでいるエリアでは、人口に対してフィットネス施設数が少ない傾向にある。一方で、一施設あたり人口の少ない県上位５県は、「東京都」8956人、「大阪府」１万2538人、「愛知県」１万3532人、「京都府」１万4343人、「滋賀県」１万4718人と続いた。東京、大阪の二大都市は人口が多いためフィットネス施設数が多いのは当然だが、人口に対してフィットネス施設が多いことがうかがえる。
また、市区町村単位で一施設あたり人口を算出した結果では、一施設あたり人口の多い市町村上位５位は、「熊本県熊本市北区」13万9974人、「北海道千歳市」９万5448人、「広島県三原市」９万3338人、「埼玉県さいたま市西区」９万2588人、「愛媛県四国中央市」８万4563人だった。これら５市の一施設あたり人口は、上述した日本全国の一施設あたり人口に対して約５～６倍に達している。
同調査結果は↓