現在、テレワークを導入・続行している企業において大きな課題となっているものが「上司と部下のコミュニケーション」だ。業務上の連携や教育指導の面はもちろんのこと、部下の仕事の実態が見えにくいことから、適正な評価が難しいと感じる上司も少なくはないだろう。そこで、マンパワーグループでは、20代～50代の管理職の男女400名を対象に「テレワーク下における部下の評価についての調査」を実施した。
調査結果によると、テレワーク下における部下の評価への変化は、「変わらない」（62.8%）が全体の６割超を占め、「変化した」（14.5％）との企業は多くはない。また、「まだ分からない」（22.8％）も２割強いることから、様子を見ている状況がうかがえる。「変わらない」としている回答の中には、テレワークでは業務を遂行することができないため、この期間中は評価の対象外としているといった、評価の対象外とするケースもある。
また、もともと個人業務だったり、成果主義だったりするため、テレワークであってもなくても評価体制に特に変化はないケースや、そもそもテレワークの頻度や業務内容によっても、評価を変える必要性がないケースもある。一方、「変化した」という回答では、作業効率や自主性などを評価する傾向があった。しかし、仕事面でしか評価できなくなったため、どれだけ頑張ったかが分かりにくいという課題を感じているケースもある。
部下を評価するために取り入れたツールでは、オンライン会議ツール、情報共有ツール、SNSやチャットなどのコミュニケーションツールを利用している人が多く見られた。具体的には、オンライン会議ツールのZoom、Microsoft Teams、コミュニケーションツールでは、LINE 、Skype、Chatwork、その他SNSなどが利用されている。情報共有については、Office 365やSlack、社内のグループウェアなどを利用しているケースが見られた。
テレワークの勤務形態となったことでの部下の評価・考課への影響の有無は、「確実に影響がある」が7.5%、「おそらく影響がある」が21.8%、「影響があるかもしれない」が36.3%と、全体の６割超が何らかの影響があると感じている。以上のように、今回の調査では、６割の管理職がテレワーク下の部下の評価について、現状は変わっていないとしながら、テレワークは、部下の評価・考課に影響があると感じていることが分かった。
同調査結果は↓
https://www.manpowergroup.jp/client/jinji/surveydata/20210121.html