パソナ総合研究所が、新型コロナ感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏の在住者を対象に実施した「コロナ後の働き方に関する調査」結果（有効回答数1079人）によると、「在宅勤務を行っていない」とした人は、緊急事態宣言以前は約４割（39.0％）を占めていたが、宣言発令を機に在宅勤務を経験した結果、６月の宣言明け以降は２割強（23.8％）に減少（８割弱は在宅を継続）している。
一方で、宣言中は約半数（48.1％）が「週に４日以上」在宅勤務していたが、６月以降は28.6％と３割を切り、「週に２・３日」（29.5％）が最多。これは、後述のチームや個人のパフォーマンス最適化には週２・３日の在宅勤務が適当との回答と一致している。年代ごとの特徴では、宣言以前に「在宅勤務を行っていない」とした人は、仕事盛りの30代の割合が最高（46.3％）だったが、６月以降は年代別で最低（20.8％）となり、最も大きく変化した。
在宅勤務時のパフォーマンスは出社時と比べ、チームとしても個人としても「低下した」とする回答が、「向上した」との回答を上回った。チームとしてのパフォーマンスが「低下した」理由（複数回答）としては、「チーム内のコミュニケーション低下」が年代を超えて１位で「各人の業務状況の把握の困難」が２位となり、在宅勤務をする中でチームとしてのパフォーマンスを維持していくための課題が浮き彫りとなっている。
個人としてのパフォーマンス低下の理由（複数回答）では、管理職・非管理職ともに「リモートワークに向かない職務だから」が最多で、リモートでは成果を上げることが容易でない営業職などが在宅を余儀なくされたことがうかがえる。管理職は「上司や同僚とのコミュニケーションの欠如」が高い一方、非管理職では「自宅での業務の集中の難しさ」や「業務に必要な機器やソフトウェアの不足等」が高いなど、立場による相違が見て取れる。
パフォーマンス最適化のために適切な在宅勤務の日数は、管理職がチームとして判断する場合も、全体の個人の評価でも「週に２・３日」が１位、「週１回」との回答が２位となり、在宅をメインとすることには否定的な回答が多数を占めた。これは、上記の６月以降の在宅勤務状況とも一致している。
同調査結果は↓
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000874.000016751.html