結婚情報誌「ゼクシー」（リクルートマーケティングパートナーズ発行）が４月から５月にかけて実施した「結婚トレンド調査2020」結果（有効回答数5392人）によると、挙式、披露宴・披露パーティなど結婚式費用総額の平均は362.3万円で、前回2019年調査（354.9万円）より7.4万円増加した。対象期間中の2019年10月に消費税が10％に増税したが、それを考慮しないでも結婚費用は増加傾向にある。
結婚費用を地域別にみると、「九州」が387.6万円で最も高く、次いで、「福島」（384.4万円）、「首都圏」（382.6万円）、「茨城・栃木・群馬」（372.5万円）、「四国」（366.9万円）、「静岡」（362.7万円）、「新潟」（362.4万円）の順。逆に低いのは「北海道」の203.8万円がダントツで、以下、「岡山・広島・山口・鳥取・島根」（327.6万円）、「青森・秋田・岩手」（331.0万円）、「富山・石川・福井」（353.3万円）、「東海」（354.1万円）が続いた。
披露宴・披露パーティの招待客人数の平均は66.3人で、昨年の調査と同程度。地域別にみると、「九州」の92.6人が最も多く、100人を超える地域はない。招待客別の披露宴・披露パーティの招待客人数は、「親族」が年々減少傾向。招待客１人あたりの挙式、披露宴・披露パーティ費用の平均は6.9万円で、年々増加傾向。招待客１人あたりの料理＋飲み物費用の合計の平均は19.3千円で、年々増加傾向にある。
一方、ご祝儀総額の平均は227.8万円で、2019年調査（224.3万円）からは3.5万円増加。また、挙式、披露宴・披露パーティにおけるカップルの自己負担額の平均は154.6万円で、同（149.5万円）から5.1万円増加している。また、挙式、披露宴・披露パーティの費用として、親・親族からの援助があった人は71.3％で、昨年より3.8ポイント増加。援助があった人の援助総額の平均は172.1万円で、同4.3万円増加している。
なお、昨年10月の消費税増税による挙式、披露宴・ウエディングパーティの変更点（複数回答）をみると、「特に変更しなかった」と回答した人が72.5％と７割強を占めた。影響があった人が回答した変更の内容は、「実施時期を早めた」が12.5％で最も多く、次いで、「予算を増やした」が4.9％、「軽減税率が適用される商品やサービスを選んだ」が4.6％、「予算を減らした」人は2.0％に過ぎなかった。
同調査結果の詳細は↓