リクルートマネージメントソリューションズが、従業員規模300名以上に勤務する管理職及び一般社員を対象に３月26日～28日に実施した「テレワーク緊急実態調査」結果（有効回答数：管理職618人、一般社員2040人）によると、テレワーク経験の実態は、「終日の業務」27.1%、「数時間から半日程度の業務」25.2%、「メール・資料確認など、ごく一部の業務」28.5%となった。いずれも、一般社員よりも管理職で経験者率が高い。
管理職が感じる不安では、テレワークで仕事をする部下をマネジメントする際、半数以上の管理職が、「部下がさぼっていないか心配である」と考えている。未経験者のほうがより不安を感じているのは、「部下に必要なときに業務指示を出したり、指導をしたりしづらい」「チームビルディングができない」こと。経験者のほうがより不安を感じるのは、「部下の心身の健康の悪化の兆候を見逃してしまうこと」。７割近くの管理職が不安に感じている。
テレワークの効用をみると、管理職、一般社員ともに、テレワーク経験者の半数以上が、「生産性が向上し、業績にプラスの効果があると思う」、「仕事へのやる気が高まると思う」、半数弱が「会社への愛着が増すと思う」と回答。また、課題は、管理職、一般社員ともに、テレワーク経験者の半数以上が、「テレワークを利用できる人と、できない人がいて、不公平感が生じている」と回答している。
生活の変化は、「労働時間」は、減る人のほうが多いが、増える人もおり、二極化している。増える（高まる）人が、減る（低下する）人を上回るのは、「家事や家族とのコミュニケーションに使う時間」、「生活の質や家族との関係性の質」、「自身の身体的な健康度」、「自身の精神的な健康度」。生産性の変化では、減る人が、増える人を上回るのは、「人から話しかけられて仕事を中断する頻度」、「仕事に関連するストレス」などが挙げられている。
テレワーク環境におけるコミュニケーションの変化については、約６割が「ビデオや音声での会話」、「メールなどでの情報共有」、「チャットなどの同時性の高いテキストコミュニケーション」が増える・やや増えると回答。その内容は、減る人が、増える人を上回るのは、「感謝の言葉をかけたり、かけられたりする機会」、「雑談や思いつきレベルのアイディアの共有」、「同僚と、お互いの仕事の進捗を気にかけ、助け合う機会」。
テレワーク環境下で必要度が高まるスキルについては、最も必要度が高まると考えられているのは、「文章で、人に情報や要望を、分かりやすく伝えること」で８割弱が選択。次いで、「集中力を保ち、自己を律すること」、「仕事の計画を自分で立て、進捗を管理すること」などセルフマネジメントのスキル。「文章で、人への思いやりや気遣いを伝えること」、「気分転換や休憩を適切にとること」など自他をケアするスキルも半数以上が選択した。
同調査結果は↓