電通等がこのほど発表した「2019年日本の広告費のインターネット広告媒体費詳細分析」によると、2019年のインターネット広告媒体費は１兆6630億円にのぼり、そのうち構成比が高いのは「検索連動型広告」（40.2％）と「ディスプレイ広告」（33.3％）で、合わせると７割を超えた。「ビデオ（動画）広告」は前年比57.1％増の3184億円と大きく伸長し、全体の19.1％となった。次いで「成果報酬型広告」（6.3％）などが続く。
インターネット広告媒体費を取引手法別にみると、現在の主流になっている「運用型広告」（検索連動型広告及びデジタル・プラットフォーム（ツール）やアドネットワークを通じて入札方式で取引されるもの）は１兆3267億円（インターネット広告媒体費全体の79.8％）。次いで「予約型広告」（同13.9％）、「成果報酬型広告」（6.3％）と続き、「運用型広告」は前年比15.2％増、「予約型広告」は同17.4％増と、いずれも二ケタ成長となった。
また、取引手法×広告種別では、「運用型の検索連動型広告」が全体の40.2％と最も構成比が大きく、次いで「運用型のディスプレイ広告」が24.2％、「運用型のビデオ（動画）広告」が15.2％で続いた。「運用型のディスプレイ広告」が前年比▲0.5％と微減となる一方で「ビデオ（動画）広告」は運用型（前年比45.1％増）も予約型（同129.4％増）も大きく伸長した。
ソーシャルメディアのサービス上で展開される「ソーシャル広告」は前年比26.0％増の4899億円と高い成長率で推移し、インターネット広告媒体費全体の29.5％を占めた。また、ソーシャルメディアの種類別に「ＳＮＳ系」、「動画共有系」、「その他」に分類すると、「ＳＮＳ系」が46.5％を占める2280億円で最も規模が大きく、「その他」1480億円、「動画共有系」1139億円となった。
なお、2020年のインターネット広告媒体費を予測すると前年比11.0％増の１兆8459億円となり、近年と比較し成長率がやや緩やかになるものの、引き続き成長が続く。また、2019年に前年比57％増の3184億円と大きく伸長した「ビデオ（動画）広告」は、2019年の成長率と比べるとやや緩やかになるものの、2020年は前年比13.0％増と伸長し、3597億円まで拡大すると予測している。
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